千葉地方裁判所平成３１年１月２５日判決 医療判例解説８４号３２項
（争点）
- 患者の死因
- 手術の危険性について医師に説明義務違反があったか否か
- 医師の説明義務違反と患者の死亡との間の相当因果関係の有無
＊以下、原告を◇、被告を△と表記する。
（事案）
△医療法人社団の開設・運営する医院（入院設備はない。以下、「△医院」という。）の代表者理事長であり、△医院において、診療に従事するＢ医師は、平成１０年４月１７日から、Ａ（昭和３年生まれの女性。平成１６年の死亡当時７６歳）を診察するようになった。
同年同月２４日に実施したＡの血液検査の結果は、赤血球が１６５×１０の４乗／マイクロリットル（以下、単位は省略する。）、Ｈｂ値が６．５（女性の基準値は１２から１６までとされていた。）、ヘマトクリット値（以下、「Ｈｔ値」という。）が１９．８パーセント（以下、単位は省略する。女性の基準値は３７から４７までとされていた。）であり、高度の貧血がみられたことから、Ｂ医師は骨髄異形成症候群を疑い、ＡをＮ病院内科に紹介した。これを受けたＮ病院内科のＤ医師は、Ｂ医師に宛てた同年１１月６日付けの書面において、「診断：骨髄異形成症候群」と記載した。その後、同じくＢ医師からＡを紹介されたＣセンター血液内科のＥ医師の作成にかかる平成１１年９月２４日付け「診療情報提供書」には、「傷病名 骨髄異形成症候群疑い」との記載がある。
平成１２年８月５日、Ｂ医師が、Ａについて、血液検査を実施したところ、Ｈｂ値が５．９、Ｈｔ値が１９．５であった。
Ｂ医師は、Ａに対し、同年９月２９日、保存血液４００ミリリットルの輸血を、同月３０日に保存血液２００ミリリットルの輸血をそれぞれ実施した。
同年１０月７日、Ｂ医師が、Ａについて血液検査を実施したところ、その結果は、赤血球数が２９３、Ｈｂ値が９．５、Ｈｔ値が３０．２、血小板数が６．０であった。
平成１３年３月頃、Ａには、食欲低下がみられたことから、Ｂ医師は、同年４月７日から同年６月２０日まで、Ａに対し、経鼻経管栄養による栄養管理を実施した。
平成１５年１１月１８日、Ｂ医師が、Ａについて、血液検査を実施したところ、その結果は、赤血球数が６４、Ｈｂ値が２．９、Ｈｔ値が８．４、血小板数が４．１であった。
Ｂ医師は、Ａに対し、同月１９日、２０日及び２１日の各日に、それぞれ保存血液４００ミリリットルの輸血を実施した。
同年１２月４日、Ｂ医師が、Ａについて、血液検査を実施したところ、その結果は、赤血球数が２６４、Ｈｂ値が８．６、Ｈｔ値が２６、血小板数が２．０であった。
Ｂ医師は、Ａに対し、平成１６年２月１７日に保存血液８００ミリリットルの輸血を、同月１８日に保存血液８００ミリリットルの輸血を、同月２５日に保存血液４００ミリリットルの輸血をそれぞれ実施した。
同年４月２２日、Ｂ医師が、Ａについて、血液検査を実施したところ、その結果は、赤血球数が２７６、Ｈｂ値が９．１、Ｈｔ値が２７、血小板数が２．６であった。
同年６月３０日、Ｂ医師が、Ａについて、血液検査を実施したところ、その結果は、赤血球数が５０、Ｈｂ値が２．２、Ｈｔ値が６．７、血小板数が２．１であった。
Ｂ医師は、Ａに対し、同年７月２日に保存血液８００ミリリットルの輸血を、同月３日に保存血液８００ミリリットルの輸血を、同月４日に保存血液４００ミリリットルの輸血をそれぞれ実施した。
同月７日、Ｂ医師は、Ａについて、食事がとれないとの訴えがあったことから、上部消化管内視鏡検査を実施した。
同月１５日、Ｂ医師は、Ａの夫であるＣから、Ａについて、食べ物が飲み込めない、バナナも飲み込めなくなることが時折あるとの相談を受けた。これに対し、Ｂ医師は、Ａを△医院以外の病院に入院させて中心静脈栄養等の栄養管理をすることや、経鼻経管栄養による栄養管理を再度実施することを提案したが、Ｃはこれに応じなかった。そこで、Ｂ医師は、Ａにつき、ＰＥＧ（経皮内視鏡的胃瘻造設術）を実施した上で経腸栄養による栄養管理を実施することを検討し、Ｃに対し、その旨説明した。
同月１６日、Ａは咽喉痛を訴え、Ａ又はＣは、Ｂ医師に対し、ＰＥＧの実施は、耳鼻咽喉科を受診した後にして欲しいと述べた。Ｂ医師は、Ｃに対し、入院して栄養管理を受けるように説得したが、Ｃは、これを拒否した。そこで、Ｂ医師とＣとの間で、同月２２日にＰＥＧを実施することとして、Ａが△医院に行くことが決められた。そして、Ａは、同月１６日中に、Ｓ耳鼻咽喉科を受診した。
同月２２日午前、Ａが、ＰＥＧを受けるために、Ａの子である◇に連れられて、△医院を訪れた。同日午後零時頃、Ｂ医師は、Ａに対し、ＰＥＧを行うこととして、催眠鎮静剤であるドルミカムの投与を開始し、その後、動脈血酸素飽和度を測定するために用いられるパルスオキシメータと自動血圧計を装着した。なお、△医院には、生体情報モニタ（血圧、動脈血酸素飽和度、心拍数及び心電図などを連続的に測定し、その結果を表示するモニタを指す。以下、「本件モニタ」という。) が常備されていたが、Ｂ医師は、Ａに対し、これを装着しなかった。
ところが、Ｂ医師が、胃内に送気して、胃内のライトで胃壁と腹壁との間に他臓器がないことを確認しようとしたところ、Ａが、ゲップをしないよう注意してもゲップをしてしまい、ライトの照射がうまくいかなかった。そこで、Ｂ医師は、ＰＥＧにより胃瘻を造設することを断念し、小切開による開腹で胃瘻を造設する本件手術に切り替えることとした。
Ｂは、◇に対し、ＰＥＧではなく小切開による開腹で胃瘻を造設することとすることを説明し、◇はこれに異議を述べなかった。そこで、同日午後零時３０分頃、Ｂ医師は、Ａに対し、鎮痛剤であるペンタジン１５ミリグラムを投与して、その後、本件手術を実施した。
本件手術は、腹部から腹腔に至るまでの部分は１０センチ以内、胃の部分は、１、２センチ切開するというものであった。
同日午後１時３０分頃、本件手術は、終了したが、Ｂ医師は、本件手術終了の際に、Ａに対し、ドルミカムの拮抗剤として、アネキセート０．５ミリグラムを投与した。
本件手術終了後、同日午後６時頃まで、Ｂ医師は、Ａを、△医院のベッドに寝かせた状態で経過観察をした。その後、Ｂ医師は、Ａを帰宅させるため、自らＡを抱きかかえて、Ｂ医師が所有する乗用車まで運び、その後席に乗せたところ、Ａの呼吸が停止していることに気が付いた。
そこで、Ｂ医師は、Ａを△医院の処置室に運び入れたが、同日午後６時５０分、Ａの死亡が確認された。
なお、本件手術の終了後、Ｂ医師は、◇に対し、一旦帰ってもよいが午後６時前には戻ってくるように言い、◇はこれに応じて△医院を一旦離れ、Ａが△医院の処置室の中に再び運び入れられた後に、△医院に戻った。
そこで、◇（ＣはＡの死亡後に死亡したため、Ａの相続人は◇のみである）は、Ａが開腹による胃瘻造設術を受けた後に死亡したのは、適応義務違反、転医義務違反、説明義務違反、投与量調整義務違反又は蘇生義務違反によるなどと主張して、△に対し、債務不履行による損害賠償請求をした。
（損害賠償請求）
- 患者遺族の請求額：
- ３５７５万円
（内訳：葬儀費用１５０万円＋死亡逸失利益７００万円＋死亡慰謝料２４００万円＋弁護士費用３２５万円）
（裁判所の認容額）
- 認容額：
- ３３万円
（内訳：慰謝料３０万円＋弁護士費用３万円）
（裁判所の判断）
１ 患者の死因
この点について、裁判所は、Ａの死因については、ドルミカム及びペンタジンの併用による副作用が一定程度関与した可能性を完全に否定することはできないものの、これが主たる原因であったとはいえず、Ａが高齢であった上に栄養状態が良好ではなく衰弱していたところ、身体的侵襲を伴う本件手術が実施されたことが死亡の主要な原因であったと認定しました。
２ 手術の危険性について医師に説明義務違反があったか否か
この点について、裁判所は、Ｂ医師は、ＰＥＧから本件手術に切り替えるにあたって、◇に対し、ＰＥＧから本件手術に切り替えることは説明したものの、本件手術の危険性を含むデメリットについては説明をしていないと判示しました。Ａは栄養状態が悪化していたことから、早急に胃瘻を造設する必要があったものの、ＰＥＧを実施するのが困難だったと分かった時点で、かかる説明をする時間的余裕さえなかったことを認めるに足りる証拠はなく、そうすると、Ｂ医師は、◇に対し、本件手術の危険性を含むデメリットについて説明すべき義務があったにもかかわらず、これを怠り、説明をしなかったものであり、この点につき説明義務違反が認められると判断しました。
３ 医師の説明義務違反と患者の死亡との間の相当因果関係の有無
この点につき、裁判所は、Ａは経口摂取が困難で早急に対処する必要があったこと、入院による中心静脈栄養又は経鼻経管栄養を勧められたにもかかわらずＣが一貫してこれを拒否していたこと、ＣはＰＥＧについて説明を受けてその実施に同意し、◇もこれを本件手術に切り替えることについては説明を受けて同意していたこと、本件手術は、腹部から腹腔に至るまでの部分を１０センチ以内の大きさで切開するほかは、侵襲の程度としてはＰＥＧとほとんど変わらないものであり、ドルミカムとペンタジンの併用により呼吸停止が起こったとしても、用手的気道確保及びバッグ・マスク法で加圧すれば致命的になることはないとされていることなどからすれば、仮にＢ医師が本件手術の危険性を含むデメリットについて説明していたとしても、◇が本件手術を実施することに同意しなかった高度の蓋然性は認められないと判示しました。したがって、上記の説明義務違反と死亡結果との間の相当因果関係は認められないと判断しました。
その上で、裁判所は、上記説明義務違反により、Ａは、本件手術の危険性を含むデメリットの説明を受けて、どの選択が自己にとって適切かを判断する自己決定権を行使する機会を奪われたと判示しました。そして、入院による中心静脈栄養又は経鼻経管栄養を拒んでいるという状況では、本件手術を受けることがＡが適切な栄養管理を受けるための唯一の方法であったこと、本件手術を実施すること自体については説明がなされており、その内容も理解が困難なものではないこと、本件手術の侵襲は大きいものとはいえないこと、他方、結果としてＡが死亡するという重大な結果が生じたこと、その他本件の一切の事情を斟酌すると、Ｂ医師の説明義務違反によって◇が被った精神的苦痛に対する慰謝料は３０万円が相当であると認定しました。
以上から、裁判所は、上記（裁判所の認容額）の範囲で◇の請求を認め、その後判決は確定しました。
