大阪地方裁判所平成１０年２月１６日判決　判例時報１６６６号１０２頁

（争点）

胃潰瘍の存在を疑い検査をしてこれを発見し、適切な薬物療法を行うべき注意義務の有無

※以下、原告を◇、被告を△と表記する。

（事案）

Ａ（昭和６３年の死亡当時６７歳の男性）は肺気腫の既往症があり、かかりつけ医の紹介により、医療法人△_１の開設する病院（以下、「△病院」という。）に通院し、同病院に十二指腸ポリープ及び結核により入院したこともあった。

昭和６２年７月２７日付けの△病院内科医Ｇ医師の紹介により府立成人病センターで受診し、左肺扁平上皮がんとの診断を受け、同年９月には、同センター胸部外科において、左上葉肺切除手術を受け、その後、慢性呼吸機能障害の状態にあった。

Ａは、同年１２月３日、呼吸困難を主訴と、肺がん術後、肺気腫及び椎骨脳底動脈循環不全により△病院に入院し、以後Ｇ医師を主治医として呼吸器のコントロールを受けていたが、昭和６３年５月１４日（以後、特段の断りのない限り、同年のこととする）、症状が安定し、退院した。４月１６日のＡの体重は４５．５㎏であった。

Ａは、退院後も△病院で継続的に診療を受けていたが、風邪をひき、６月３日、呼吸困難を生じたとして呼吸器系専門医である△病院内科の△_２医師の診察を受けた。

Ａは△_２医師から肺気腫、喘息との病名で入院を指示され、△病院に再度入院し、△_２医師を主治医として治療を受けることになった。

６月４日および５日、Ａは、吐き気及び微熱が続いたため、６日に△_２医師の指示により、胃エックス線検査が行われた。Ｇ医師は、その結果、食道は異常はなく、慢性胃炎、十二指腸ポリープの所見ははっきりしないと判定した。△_２医師は、慢性胃炎は非常に多い病気なので、これがあっても異常な所見ではないと判断し、Ａの妻に対し、「特に問題はない。」と説明をした。

６月７日、Ａには腹満はなかった。その後も、Ａは、微熱が続き、睡眠障害の持続を訴えていたので、△_２医師は同月１７日まで抗菌剤を静脈注射した。

同月２０日、採血が行われ、白血球が多くなっていることが翌２１日判明した。Ａの体重は４１．５㎏であった。

Ａが、２９日、３０日にも吐き気を訴えたため、△_２医師はびらん性胃炎であると判断し、同日から胃粘膜保護剤及び抗生潰瘍剤等を投与した。

Ａは、７月１日にも吐き気を訴え、吐き気が取れたら退院したいと希望した。

同月４日、Ａに吐き気と嘔吐があったので、△_２医師は、Ａに対し、抗潰瘍剤を投与し、胸部レントゲン検査がなされた。

Ａの吐き気は、同月５日午後２時以降は徐々に軽減したが、同月１１日午前１０時以降はまた強くなり、同月１３日以降は軽減し、同月１５日以降には消失した。

同月１４日に行われた検査では、便の潜血はマイナスであった。しかし、その後も食欲不振は続いていた。

△_２医師は、ビブラマイシンを飲んだ４日目に吐き気の訴えがあったことから、同月６日の時点では、薬剤の投与により、吐き気が生じ、点滴により食欲がなくなったものと判断した。

Ａは神経痛に苦しんでおり、その原因を冷房の効き過ぎだと考えていたことから、７月１５日、△_２医師に対し、その旨告げて、退院を申し出た。△_２医師は、同月１８日に予定されている肺機能呼吸抵抗検査の結果を見てから退院許可を出すことにした。

上記検査では症状の軽快が見られ、吐き気もおさまり、便の潜血もマイナスとなったため、△_２医師は同月１９日、Ａの退院を許可した。なお、Ａの体重は４０.１㎏であった。

Ａは退院後の７月２０日、少量の血痰があり、吐き気も持続しているとして、△_２医師の診察を受けた。

Ａは、同月２２日、腰痛及び膝蓋の感覚の異常を訴えて△病院に通院し、△_２医師は腰椎及び骨盤のレントゲン検査を行い、整形外科受診を指示した。Ａは翌２３日、△病院整形外科で受診し、理学療法等を受け、非ステロイド系消炎鎮痛剤（ＮＳＡＩＤ）であるロキソニン内服薬（１日３錠、７日分）を投与された。△_２医師は、その当時、ロキソニン内服薬が、消化器に対して攻撃的に作用し、稀に消化器潰瘍を起こす可能性があることを認識していた。Ａはその後同月２５日から２８日までの間、毎日△病院整形外科に通院した。

Ａは、２９日、４日前から血尿が続いているとのかかりつけ医の紹介状を持参し、△_２医師の診察を受けた。△_２医師は、Ａは出血性膀胱炎に罹患していると判断し、抗菌剤を投与するとともに、腰痛に対して、座薬を投与し、加えて抗潰瘍剤を投与し、肺気腫対策のための点滴をした。

３０日、Ａは、△病院整形外科で理学療法を受け、△病院内科でＫ医師（消化器専門）の診察を受けた。Ａが吐物中にうすいコーヒー色の吐血を認めたと訴えたので、Ｋ医師は、嘔気止めプリンペランの筋肉注射及び胃炎・胃潰瘍治療剤を静脈注射し、翌日も受診するように指示した。

３１日午前０時３０分ころ、Ａは、呼吸不全、吐き気、腰と左足の痛み等を訴えて、△病院内科のＳ医師の診察を受けた。同医師は、Ａに呼吸困難の症状が見られたため、胸部レントゲン検査を指示し、入院を指示した。入院後は△_２医師が主治医としてＡの診療にあたった。同日のＡの体重は４０Kgであった。

８月１日、Ａが嘔吐したため、胃薬、吐き気止めの投薬が開始され、坐薬も投与された。

Ａは、入院後、吐き気及び食欲不振等を訴えていたが、８月２日午前１０時ころ嘔吐し、その後も吐き気を訴えていた。同日午後３時ころからは、自制不可能な心窩部痛を訴え、同部分に圧痛が見られた。△_２医師は同日午後４時４０分、ブスコパンを筋肉注射し、午後５時５０分、ペンダジンを筋肉注射した。また、座薬を投与した。Ａの痛みは、同日午後７時３０分には軽減し、自制の範囲内となった。

８月３日午前７時３０分ころ、ナースコールがあり、Ａに血圧の低下と嘔吐が見られた。同日午前８時５０分には消化器内科専門医Ｇ医師が回診し、腸閉塞を疑い、腹部レントゲン検査を指示した。Ａは左下腹部の痛み及び吐き気を訴え、同部分に圧痛が見られ、嘔吐もあった。Ｇ医師はレントゲン写真を見た上、腸閉塞の疑いがあると判断し、外科のＤ医師に相談した。Ｄ医師は、坐位による腹部レントゲン検査を指示し、その結果にフリーエアを認めたため、腸閉塞により腸に穿孔が生じている可能性があると判断し、手術が必要だと判断した。Ｄ医師は、Ａの妻に対し、その旨伝えた上、手術しないと確実に死亡するが、手術の結果肺がもたなくて死亡する危険性もかなり高いとの説明をした。Ａの妻は手術を希望した。

同日午後３時ころ、Ａに対し、Ｄ医師を執刀医として緊急開腹手術が行われた。その際、Ａの胃体部前壁噴門側に直径約５ミリメートルの穿孔が認められ、腹腔内に食物残渣及び腹水があり、腹膜炎が生じていることが判明した。Ｄ医師はＡの胃穿孔部を切除して縫合閉鎖し、腹腔内にドレーンを留置した。以後、Ｄ医師がＡの主治医として診療にあたった。

術後、Ａの腹満と吐き気はなくなり、８月１０日には飲茶、１１日には食事の経口摂取（流動食）の再開が指示され、１２日も経口摂取が行われた。その間の同月４日及び１０日には、胸部レントゲン検査がされた。

同月１３日には、血液ガス検査が行われたが、Ａは、自分で酸素マスクをはずしたり、フラフラ歩行していたため、Ｄ医師は脳の障害を疑い、同月１５日にＡは脳外科医の診察を受け、脳へのがんの転移は認められないと診断された。同日には白血球の異常な増大が見られたが、同月１６日には、腹腔内に留置したドレーンを抜去できるに至った。

同日、Ｄ医師はＡの胸部レントゲン検査をし、肺がんの状態は「不変」であると判断した。Ａは同日、急性呼吸器不全を起こし、ＩＣＵにおいて人工呼吸器を装着するに至り、その後も呼吸不全の継続、悪化が進んだ。同月１９日には、胸部レントゲン検査がなされたが、両肺に直径０．３ｍｍないし１ｃｍの陰影が認められた。△_２医師は、Ａの妻に対し同日、肺がんの再発が進んでおり、全身への転移がある可能性が強く、同日中にも死亡する可能性がある旨説明した。

同月２０日、Ａは心不全、呼吸不全を直接死因として死亡した。

そこで、Ａの妻である◇は、△_１に対し、診療契約違反及び使用者責任に基づき、△_２医師に対し、不法行為に基づき損害賠償請求をした。

（損害賠償請求）

患者遺族の請求額：

２６０５万６５００円
（内訳：逸失利益６０５万６５００円＋死亡慰謝料１５００万円＋妻固有の慰謝料３００万円＋弁護士費用２００万円）

（裁判所の認容額）

認容額：

２０９３万７９９５円
（内訳：逸失利益４０３万７９９５円＋死亡慰謝料１２００万円＋妻固有の慰謝料３００万円＋弁護士費用１９０万円）

（裁判所の判断）

胃潰瘍の存在を疑い検査をしてこれを発見し、適切な薬物療法を行うべき注意義務の有無

この点について、裁判所は、Ａは、肺がん手術後、慢性肺気腫に罹患しており、しばしば呼吸困難で入院を繰返していたのであって、昭和６３年６月には、吐き気等の胃部症状があり、６月６日の胃エックス線検査では、慢性胃炎と診断されていたと指摘しました。そして、Ａに対して長期間の抗生物質の投与が行われていたこと、その後の臨床経過において吐き気と体重減少が見られたことを考え併せれば、昭和６３年６月の時点で、Ａには胃潰瘍が生じていたものと認められるとしました。

裁判所は、この時点で、胃潰瘍の存在を確定的に判断することが困難であるとしても、上記のような事情がある以上、胃潰瘍の疑いは十分にあったし、△_２医師としても、これを認識すべきであったのであるから、△_２医師は、Ａの胃の状態について細心の注意を払うべきであった上、７月３０日には、Ａは吐血を訴えて通院したのであるから、少なくともこの時点では、出血性胃潰瘍の存在を疑い、緊急内視鏡検査ないし胃エックス線検査を行うべき注意義務があったし、その検査結果が判明するまでは、絶食、輸液、止血剤、潰瘍に対する薬物療法を行うべきであったと判示しました。

さらに、７月２２日以降、腰痛のために投与された鎮痛剤や、ＮＳＡＩＤが、既に存在していたＡの慢性胃潰瘍の急性増悪を引き起こし、穿孔を生じさせたと指摘しました。

そして、この穿孔による急性汎発性腹膜炎が生じたため、Ａに対し緊急開腹手術がなされるに至ったが、慢性の閉塞性肺疾患を有する患者では、手術侵襲に伴う急性呼吸器不全は高い頻度で発生し、主たる死因となっているところ、この手術侵襲と肺機能の悪化、低酸素血症による脳障害、心臓機能の低下等により、Ａは死に至ったと判示しました。

従って、△_２医師は、少なくとも昭和６３年７月末には、Ａについて、胃潰瘍の存在を疑い、胃内視鏡検査ないし胃エックス線検査をしてこれを発見し、胃潰瘍に対する適切な薬物療法を行うべき注意義務を負っていたことになるが、△_２医師は、これらの措置を講じることなく、鎮痛剤等の投与を続けてものであって、この点で△_２医師に過失が認められるとしました。

裁判所は、上記（裁判所の認容額）の範囲で◇の請求を認め、その後判決は確定しました。