広島高等裁判所平成４年３月２６日判決　判例タイムズ７８６号２２１頁

（争点）

ボルタレン使用についての注意義務違反の有無

※以下、原告を◇、被告を△と表記する。

（事案）

Ａ（昭和１５年生。死亡当時４２歳の女性）は、昭和５４年春ころより痰を伴う咳が出現し、特に呼吸困難を伴うようになったため、同年１２月１０日、Ｒ病院に１ヶ月ほど入院し、喘息と診断された。

昭和５６年夏ころより、Ａに安静時呼吸困難及び喘鳴が出現し、８月には歩行も困難な症状となったため、同年８月１１日、再びＲ病院に入院した。

退院後、１ヶ月後ころより再びＡに入院前の症状が出現し、昭和５７年２月ころより起坐呼吸が出現し、夜間良眠がほぼ得られなくなり、体動による喘鳴も増強するようになった。

昭和５７年６月以降、Ａは△学校法人の経営する△医科大学附属病院（以下「△病院」という。）呼吸器内科を外来受診し、ネオフィリン投与等の治療を受けたが症状は軽快しなかった。

昭和５７年９月７日、ＡはＲ病院耳鼻科を受診し、アレルギー性鼻炎を基盤とした重症の慢性副鼻腔炎があり、鼻茸を併発した状態と診断され、同日、術前検査及び手術の予約がなされた。

昭和５７年９月２５日、Ａは咽喉炎（風邪）で熱が出たため、同月２７日Ｒ病院耳鼻科を受診し、鎮痛解熱剤であるボルタレン及びペニシリン系抗生物質であるバカシルの処方を受けた。

同日、Ａは自宅にて、昼食後、両薬剤を服用して間もなく、呼吸困難、喘鳴を伴う激しいアナフィラキシー様症状を起こし、救急車で運ばれ、Ｒ病院内科に緊急入院した。病院診察したＢ医師は、Ａの服用したいずれかの薬剤によるショックであると判断し、ステロイドホルモン剤を投与したところ、症状は軽快した。診察したＢ医師は、Ａの診断病名につき、従前の気管支喘息に、薬物アナフィラキシーを加えてカルテに記載した。また、鎮痛解熱剤一般（ボルタレンは鎮痛解熱剤ではあるがピリン系ではない）およびペニシリン系薬剤のＡに対する使用を禁止する趣旨でカルテに「ピリン、ペニシリン禁」と記載した。なお、Ａには、この時の発作以前には、薬物による喘息発作の誘発等の既往はなかった。

同年１０月１５日まで、ＡはＲ病院に入院し、入院中の１０月１日、同病院内科から耳鼻科に紹介がなされたが、Ａは従前予約していた耳鼻科における副鼻腔炎の手術を拒否した。

昭和５８年２月３日、ＡはＲ病院耳鼻科に再度来院し、手術を希望したが、症状及び所見の軽快が窺われたため、しばらくアレルギー性鼻炎の治療を行うこととなり、薬剤の処方により３月１６日受診時にはかなりの改善を示したが、その後同科には来院しなくなった。

昭和５８年５月１０日、Ａは△病院に、基礎疾患の検索（気管支喘息の原因の追求）とコントロール（対症療法）の目的で約一ヶ月の予定で入院した。Ａの主治医はＮ医師となった。入院当日、Ｎ医師は問診を行い、Ａからピリン系の薬で蕁麻疹が出たことがあるとの回答を引き出した。しかし、昭和５７年９月２７日のＲ病院への緊急入院の事実は聞き出せたものの、その入院の原因がボルタレン及びバカシルの服用にあるとの事実は聞き出せなかった。

入院中、Ａに鼻茸が確認されたため、鼻閉及びそれに伴う呼吸困難の改善を目的とした鼻茸の切除手術が予定された。

５月２５日、Ｆ教授は、回診の際、Ｎ医師に対し、Ａが鼻茸を合併し、３０歳過ぎての発症であること、皮内テストにより特異的アレルギー源は確認されず、どちらかというと非アトピー型らしいと判断したことから、薬剤の既往症を再チェックし、アスピリン喘息を検討することが必要である旨指示した。同日、Ｎ医師は再度問診を行ったが、その問診においても、ＡがＲ病院に入院した原因がボルタレン及びバカシルの服用にあるとの事実は聞き出せなかった。翌２６日のＮ医師記載のカルテには薬剤による喘息発作の病歴はない旨記載がされた。

アスピリン喘息とは、アスピリンを始めとするすべての酸性解熱鎮痛薬（酸性非ステロイド性抗炎症薬）によって発作が誘発される喘息であり、ボルタレンも、非ステロイド性の鎮痛、抗炎症剤であって、アスピリン喘息又はその既往歴のある患者には投与してはならないとされている。鼻茸、気管支喘息、アスピリン過敏症はアスピリン喘息の三徴候と言われている。

６月２日、Ａの鼻茸の手術がされた。Ａは病室に帰室後、安静にしていたが、鼻部疼痛を訴えた。そこで、学会で不在であったＮ医師の代わりに待機していたＫ医師の指示により、１７時にボルタレン２錠が経口投与された。

１７時３０分、Ａに呼吸困難が出現し、喘鳴があり、低調性ラ音が聴取されたため、起坐位にしてＫ医師が診察し、ユエキンキープ及びネオフィリン点滴が開始された。１７時３７分頃、サクシゾン（即効性ステロイドホルモン）、ネオフィリン及び５％ブドウ糖の側注が開始された。１７時４０分、Ａに突然チアノーゼが出現し、気道閉塞状態となり、ベッドの上に仰向けで倒れた。そこで、酸素投与を行うための気管内挿管などの救命措置がなされたが、Ａは意識を回復しないまま、同年６月１２日に死亡した。

そこで、Ａの相続人である◇ら（Ａの夫および弟）が、Ａが死亡したのは△病院医師に問診義務違反がある等として、債務不履行による損害賠償請求をした。

原審（広島地方裁判所平成２年１０月９日判決）は、問診義務違反を認めて◇らの請求を認容したため、これを不服として△が控訴した。

（損害賠償請求）

請求額：

６６１２万円
（内訳：逸失利益２３６３万円＋慰謝料３５００万円＋葬祭費・仏壇購入費１５０万円＋弁護士費用６００万円。相続人が複数いるため、端数不一致）

（裁判所の認容額）

認容額：

３４２８万７０１６円
（内訳：逸失利益２０１８万７０１７円＋慰謝料１０００万円＋葬祭費・仏壇購入費１００万円＋弁護士費用３１０万円。相続人が複数いるため、端数不一致）

原審認容額：

同額（内訳：同様）

（控訴審裁判所の判断）

ボルタレン使用についての注意義務違反の有無

この点について、裁判所は、Ａにはアスピリン喘息を疑わせる症状があったのであるから、たとえＮ医師が再度の問診の結果Ａがボルタレンなどの鎮痛解熱剤によって喘息の発作ないしはアナフィラキシーショック様ショックを引き起こした事実を聞き出せなかったとしても、それだけではＡはアスピリン喘息ではないと確定診断を下すことはできず、負荷試験を実施しない限り、Ａがアスピリン喘息であるとの疑いはそのまま残っているものと言わざるを得ないと判示しました。

ところが、Ｋ医師は、当日学会に出張して△病院を留守にしていたＮ医師に代わって病棟に待機していたが、鼻茸の手術を終えたＡが鼻部疼痛を訴えるので、同女に鎮痛剤を与えるべく、Ｎ医師が記載したカルテ等によって禁忌の薬剤をチェックしたところ、カルテには「ピリン禁」とは記載してあったが、薬による喘息発作の既往歴なしとの記載があったことから、Ｋ医師は、Ｎ医師による問診の結果Ａのアスピリン喘息の疑いは払拭され、したがってボルタレンを含む酸性解熱鎮痛剤に対し禁忌ではないものと即断して、Ａにボルタレン２錠の経口投与を指示したことが認められると判示しました。他方、アスピリン喘息患者に用いる鎮痛剤としては、酸性解熱鎮痛剤でない非麻薬系の鎮痛剤があり、やむを得ずボルタレン等の酸性解熱鎮痛剤を用いる場合には、錠剤を砕いて患者の舌の先に少し乗せて暫く様子を見る等して安全を確かめてからこれを使うべきであることが認められると指摘しました。

裁判所は、上記認定の事実によれば、アスピリン喘息の患者にはボルタレンを使用してはならないとされているのに、Ｋ医師は、アスピリン喘息とは断定はできないもののその疑いが残っていたＡに対し、同女はアスピリン喘息患者ではないと過った判断を下して、ボルタレン２錠をいきなり使用した過失があるといわなければならないとしました。

裁判所は、上記（裁判所の認容額）の範囲で◇らの請求を認めた一審判決が正当であるとして、△の控訴を棄却し、その後判決は確定しました。