大阪地方裁判所平成１５年１０月２９日判決　判例時報１８７９号８６頁

（争点）

くも膜下出血の発症を看過した医師の注意義務違反（過失）の有無

※以下、原告３名のうち患者の妻を◇、被告を△と表記する。

（事案）

Ａ（受診時５０歳の男性・営業職）は、平成８年９月４日午前２時ころ、飲酒して帰宅し、翌９月５日は午前７時２０分ころ通常通り出勤し、午後、いったん帰宅して約１時間ほどジョギングをした後、シャワーを浴びてから、車を運転して再び勤務先に戻った。

Ａは、同日、午後６時３０分ころ通常どおり会社を退社したが、午後７時３０分ころ帰宅すると、妻である◇に「頭がおかしい。」告げた。◇は、Ａに対し、食事に出かけることができるかと尋ねたところ、Ａは「大丈夫。」と答え、車を運転して出かけたが、運転を始めて５分も経たない、同日午後７時４５分ころ、突然「頭が痛い。このまま運転していたら事故を起こすから帰る。」と言いだし、帰宅した。Ａは帰宅した直後に嘔吐した。◇ら家族は、病院に行くよう勧めたが、Ａは「昨日深夜まで飲酒したとの、今日走ったことが原因だ。」と言って、病院へ行くことを嫌がりそのまま就寝したが、夜中に何度か嘔吐した。

Ａは、同月６日（金曜日）、激しい頭痛のため起き上がることができず、欠勤した。Ａは食事も摂れない状態であったため、嘔吐するものがなくなったが、なおも嘔気を催していた、

Ａは、当初は病院へ行くことを嫌がっていたが、◇がＡの父が５１歳で突然脳卒中を起こして死亡していたことを持ち出して説得し、Ａの友人の説得もあり、同日午後３時ころ、病院へ行くことを同意するに至った。

◇は、その間の同日昼過ぎころ、１１９番に電話して、Ｍ病院及び夜間診療所を紹介されたため、Ｍ病院に電話を架けたところ、同病院には脳神経外科の医師がいないと言われた。◇は夜間診療所に電話を架けたが、同診療所は午後８時からと言われたため、それまで待っている間にＡの症状が悪化することを懸念し、かつて知人から△診療所は脳神経外科専門医でＭＲＩの機器を備えていると聞いていたことを思い出し、電話帳で調べて、△診療所（△医師の開設する脳神経外科の科目がある診療所）に電話した。△診療所はＭＲＩの機器があり（ただしＣＴの機器はなかった）、すぐに撮影してもらえるとのことであった。そこで、◇は、Ａを連れて、同日午後５時ころ、友人の車で△診療所へ行き、Ａを受診させた。

△医師は、Ａから、同月４日にアルコールを多飲し、同月５日の夜間に過度な運動をし、その後に前頭部に激しい頭痛を発症するとともに、頻回嘔吐をしたとの主訴を受けた。△医師は、くも膜下出血を含む病変の可能性を検討したが、嘔吐が治まっていると判断されたこと、血圧１３２／８３、脈拍７８と正常であること、独歩が可能であること、血液検査、尿検査、平衡機能検査、両側眼底検査の結果もいずれも異常はないこと、項部硬直も見られなかったことから、Ａにはくも膜下出血の臨床所見はなく、アルコールの多飲に加えて過度の運動をした後に、脳血管が一時的に拡張して起こった頭痛の可能性が高いと考え、ＣＴ撮影をするまでもなく、くも膜下出血は否定されると判断し、ＣＴ撮影が可能な病院への転医は検討しなかった。△医師は、Ａの強い要望により、ＭＲＩを実施したが、ＭＲＩの画像上、異常所見を認めず、くも膜下出血を認めなかった。△は脳波異常を伴う偏頭痛の可能性等も考慮して脳波検査を実施したが、脳波は正常域であった。

そこで、△医師は、Ａに対し、「頭痛はくも膜下出血によるものではない。ストレスによるものである。」と告げ、さらに、「何でもないときにＭＲＩまで撮影できて良かったですね。脳ドックを受けると何万円もするのですよ。」と言って、内服の鎮痛剤を処方してＡを帰宅させた。

しかし、Ａは、同月７日、８日も頭痛が続いたため、終日仰臥していた上、食事も摂ることができず、うどんの汁をすする程度の状態であった。

同月９日には、Ａは出勤しようとしたが、激しい頭痛のため、起き上がることができず、この日も会社を欠勤した。

同日１０日、Ａは、症状がやや軽減し、２日後に出張を控えていたこともあったため出勤し、同日午後７時ころ帰宅したが、頭痛が治まらなかったため、「眼鏡が合わなくなったためかもしれない。風邪かな。」などと言いながら、脳出血については疑わず、その後頭痛を訴えて休んでいた。

同日午後１１時ころ、◇は、いびきの音に気づいてＡの様子を見に行ったところ、Ａは意識がなく、呼びかけたが反応しない状態となっていた。

Ａは、救急車でＳ救命救急センターに搬送され、同センターにおいてＣＴ撮影を行い、くも膜下出血と診断されたが、脳圧が高いため手術ができる状態ではなかった。Ａのくも膜下出血の出血場所は９月１１日に実施した脳血管造影の結果、左内頚動脈・後交通動脈分岐部の動脈瘤と判明した。

Ａは、同月１２日に臨床的脳死と診断され、同月２７日に死亡した（死亡時５１歳）。

そこで、Ａの遺族ら（Ａの妻◇および子ら）は△医師に対し、△医師がくも膜下出血発症を見逃したため、Ａが死亡したとして、選択的に、診療契約上の債務不履行又は不法行為に基づく損害賠償を求めた。

（損害賠償請求）

請求額：

７０８７万円
（内訳：葬儀費用１００万円＋逸失利益３７４７万円＋死亡慰謝料２６００万円＋弁護士費用６４０万円）

（裁判所の認容額）

認容額：

６９６５万８９６９円
（内訳：葬儀費用１００万円＋逸失利益３６３２万８９７１円＋死亡慰謝料２６００万円＋弁護士費用６３３万円。相続人が複数のため端数不一致）

（裁判所の判断）　

くも膜下出血の発症を看過した医師の注意義務違反（過失）の有無

１

まず、裁判所は、Ａの一連の臨床症状及び脳動脈瘤破裂によるくも膜下出血は、再出血を発症することが多く、出血後２週間以内の再出血率の合計は１９％とされているとの研究報告もあることからすれば、Ａが同月１０日午後１１時ころに発症したくも膜下出血は脳動脈瘤の再破裂による再出血であり、同月５日午後７時４５分ころに同じ脳動脈瘤からの初回出血があったものと推認できると判示しました。そして、９月６日にＡが△医師の診察を受けた当時もくも膜下出血を発症していたと認定しました。

２

次に、裁判所は、医学的知見を引用したうえで、医師としては、患者がくも膜下出血を疑うべき症状を訴えている場合には、当該所見がくも膜下出血の症状か否かを判断するため、頭痛の発症形式、程度、持続時間、嘔吐や嘔気の有無や持続期間等について、詳細な問診を行い、くも膜下出血による頭痛に特徴的な事情（発症の突発性・持続性）の存否を聴取すべき注意義務があると判示しました。そして、医学的知見によれば、くも膜下出血を疑うべき臨床所見が認められた場合に、確定診断をするためにはＣＴ撮影が必須であるとされているから、疑いが払しょくされない限り、ＣＴ撮影を行って出血の有無を確認すべき注意義務があり、自らＣＴ撮影ができない場合には、ＣＴ撮影が可能な医療機関に直ちに転医させるべき注意義務があると判示しました。Ａの主訴は、嘔吐を伴う激しい頭痛というものであって、くも膜下出血を疑うべき所見であるといえるし、Ａが受診時５０歳という好発年齢にあったから、くも膜下出血の可能性を慎重に検討して問診を行うべきであったと指摘しました。

その上で、裁判所は、△医師は、Ａに対し、くも膜下出血による頭痛、嘔吐等の症状が認められるかどうかを判断するために必要な情報を聞き出すための適切な問診を行うべき注意義務を負っていたにもかかわらず、これを怠り、不十分な問診をした結果、Ａの症状につき、アルコール多飲や過度の運動に由来する脳血管の一時的拡張によるものと考え、くも膜下出血に特徴的な所見である、突発性で持続性の頭痛や嘔吐を発症していたことを看過して、くも膜下出血ではないと判断したものであり、△には問診義務違反があるというべきであると判示しました。

そして、△医師は、上記の問診義務違反の結果、Ａの臨床症状に対する判断を誤り、ＣＴ撮影をすることもなく、くも膜下出血ではないと判断し、ＣＴ撮影の可能な病院への転医をさせなかったものであるから、△医師には、Ａのくも膜下出血発症につき、ＣＴ撮影が可能な病院への転医義務違反があるというべきであるとしました。

裁判所は、よって、△医師には、Ａに対する診療上の不法行為が認められるとしました。

以上から、裁判所は、上記（裁判所の認容額）の範囲で◇らの請求を認め、この判決に対しては控訴がされましたが、控訴審で和解が成立して裁判は終了しました。