東京地裁平成１２年１２月８日 判例タイムズ１１０８号２２５頁
（争点）
- 治療方法選択の誤りの有無
- 説明義務違反の有無
（事案）
Ｘ（女性）は、平成４年５月１日、数年前から顕著になってきた下顎中切歯（前歯の中心に位置する２本の切歯）間の隙間などについて審美的改善を行いたいと考え、Ｙ歯科医院において歯科医師Ｙの診察を受け、その際、Ｙに対し、右の隙間や左右の臼歯部に高低差があり咬み合わせが悪いことなどを訴え、歯並びについて審美的改善を行いたいという希望を伝えた。
Ｙは、Ａの口腔内エックス線撮影を行うとともに口腔内模型を作成し、また、下顎右側最後臼歯に慢性化膿性歯根膜炎があることを発見したため、Ｘに対し、Ｘの希望する審美的な改善を行う前に、まず歯根膜炎の治療を行う必要があることを説明し、Ｘはこれを承諾した。
Ｘは、歯根膜炎の治療を受けていた平成４年５，６月ころ、口の開閉時に顎関節付近に痛みを感じ、口の開閉が困難になったため、Ｙに症状を訴えた。Ｙは、同年６月４日、Ｘを診察し、開口量が上下顎前歯部切端間で２センチ７ミリメートルしないことを確認し、Ｘの下顎関節頭の形態が正常な円形ではなく顎関節症になりやすい器質をもっていること、プラキシズム（歯ぎしり）及び咬合不良により顎関節に負担がかかる状態にあることなどを総合考慮して、顎関節症が発症したと診断し、その旨をＸに告げた。
Ｙは、Ｘの顎関節症の治療のため、平成４年６月４日からスプリントの装着による治療を行い、その結果、同年７月３日は、開口量が４センチ４ミリメートルとなりほぼ正常な状態にまで回復した。しかし、Ｙは、スプリントを外すと開口障害が再発するおそれがあるため、その装着を継続する必要があると判断し、スプリントの装着を継続したままで歯根膜炎の治療を行うとともに、レジンの添加等により、スプリントの左右高低差を改善するための咬合調整を続けた。
Ｘは、スプリントの装着後、食事中を除いて常にこれを装着していなければならないことを煩わしく思い、スプリント装着以外の治療方法を尋ねた。
そこで、Ｙは、Ｘに対し、フルマウスリハビリテーション術（別名オーラルリハビリテーション又はオクル―ザル・リコンストラクション。自然歯の上に咬合的にも審美的にも理想的な人工の歯冠修復物を被せることにより全顎的な咬合の再構成を行うものであり、当時、歯科医師の間で、そしゃく機能障害、咬合平面の喪失、顎間垂直距離の回復、歯周疾患、審美性の改善などに対する治療方法の一つとして認知されており、咬合異常や審美性の改善のための治療として同施術を行った事例が審美歯科医療に関する文献等において紹介されていた）があること及びその費用が約２００万円であることを説明した。
平成４年秋ころ、Ｘは、Ｙの勧めで、Ｙ医院においてＹが当時指導を受けていたＨ歯科医師（咬合治療を専門とし、多くの症例に対してフルマウスリハビリテーション術を行った経験を有する）の診察を受け、Ｈ医師から体のバランスの悪さは咬合の悪さからきていると説明された。
Ｈ医師の診察後も、ＹはＸにフルマウスリハビリテーション術の説明を何度か行った。
そこで、Ｘは、平成４年末ころ、フルマウスリハビリテーション術を受けることを承諾した。
Ｙは平成５年１月２６日から同年４月１４日にかけて５回にわけて上下合計９本の前歯について麻酔をした上で抜髄し、まず上顎について、同年６月２３日から７月２１日にかけて、歯の軸となる金属製の心棒を従前よりも歯が垂直になるような角度で抜髄した部分に差し込み、連結すべき歯の歯冠を心棒の周辺部分を残し、外側に飛び出した部分を削り取った上で、審美的にも機能的にも最善の咬合になるような形態の歯冠修復物を歯冠に装着し、最後臼歯２本を除く１２本の歯を連結した。Ｙは、次に同年８月１２日から同年９月７日にかけて、下顎についても同様の処置を行い、最後臼歯２本を除く１１本の歯を連結した。
Ｘは、Ｙに対し、本件治療の治療費として平成５年７月２日及び同年８月２７日にそれぞれ９０万６４００円合計１８１万２８００円を支払った。
本件治療後も、Ｘは６か月ごとの定期健診や咬合調整のためにＹ医院に通院した。また平成７年８月にＸが咬合時に鈍痛があると訴えたため、Ｙはプラキシズム防止のためソフトスプリントを装着した。
Ｘはその後も３，４カ月に１度の割合でＹ医院に通院し、咬合調整や歯石の除去を受けていたが、平成９年５月１２日、右下顎に歯肉増殖による歯周ポケットが認められたので、Ｙは歯肉切除の手術を行い、さらに同年７月２４日、ＸがＹに対し咬合時に右下顎の痛みがあり、押すと痛いと訴えたため、Ｙが診察したところ、下顎右臼歯に慢性化膿性歯根膜炎の症状が発見されたため、Ｙは洗浄投薬の治療を行った。
しかし、ＸはＹの診察に対して不信感を抱くようになり、平成９年８月１日を最後にＹ医院への通院を中止した。
その後、ＸはＹに対し、治療方法選択の誤りや説明義務違反に基づく損害賠償請求訴訟を提起した。
（損害賠償請求）
- 請求額：
- ７３１万２８００円
（内訳：不明）
（裁判所の認容額）
- 認容額：
- ２３１万２８００円
（内訳：治療費１８１万２８００円＋慰謝料３０万円＋弁護士費用２０万円）
（裁判所の判断）
1 治療方法選択の誤りの有無
この点につき、裁判所は、フルマウスリハビリテーション術は、咬合異常や審美性の改善のために咬合の再構成を行う治療であるところ、Ｙは、同施術により、Ｘの開咬を改善し、その審美的改善についての要望を満たし、かつ、本件治療を行う前にはスプリントの装着によって顎関節症の再発を防止していたが、咬合が改善されれば顎への負担が減り、顎関節症の再発防止にもつながる効果があるという判断の下に、Ｘに対し、フルマウスリハビリテーション術を提案したこと、現実に本件治療によって開咬が改善されたことが認められると判示しました。
そうすると、本件治療が顎関節症の治療のみを目的として行われたものであることを前提として、ＹがＸに対してフルマウスリハビリテーション術を勧め、本件治療を行ったことに過失があるとするＸの主張は理由がなく、また、当時のＸの症状（特に開咬等の咬合不良の症状）や本件治療の効果をみれば、フルマウスリハビリテーションの一般的治療内容及び効用に照らし、ＹがＸに対し本件治療を行ったこと自体がＸの症状に対する治療方法として明らかに不適切であったと評価することはできないと判示し、治療方法選択の誤りについては否定しました。
2 説明義務違反の有無
この点につき、裁判所は、Ｘは、初診の際には主として歯並びの審美的改善を求めていたとはいえ、初診の際に発見された歯根膜炎の治療中に開口障害が発生したという経過の下で、Ｙは、Ｘから、顎関節症に対するスプリントによる治療中にこれ以外の治療方法の存否を尋ねられたのであるから、Ｘがその時点では審美的改善よりも現実に発生している身体的苦痛を解消するために必要な医学的処置を求めていると認識できる状況であったにもかかわらず、Ｙは、Ｘに対し、顎関節症の治療のためだけであればフルマウスリハビリテーション術を行う必要はないことについては明確な説明をしなかったため、Ｘは、Ｙから顎関節症を根本的に治療するための方法として同施術を勧められたものと誤解し、Ｙに対し本件治療を受けることを承諾したことが認められると判示しました。
そうすると、本件治療は、特に疾患のない９本の歯について抜髄し、歯冠修復物を被せる歯については歯冠のかなりの部分を削り取るという侵襲性の高い、不可逆的な治療方法であること、その費用もＸにとっては高額なものであったこと、Ｘが開口障害発生前にＹから審美的改善のための矯正治療を紹介された際にはこれを希望していなかったことに照らすと、仮に、Ｙが顎関節症の治療のためだけであればフルマウスリハビリテーション術をする必要はなく、むしろＹが同施術を提案する理由が主として開咬等を審美的に改善することにあることを説明していれば、Ｘは本件治療を受けることを承諾しなかった蓋然性が高かったというべきであると判示しました。
そして、本件においては、Ｘは、本件治療の目的、これが提案された理由及びその必要性についてのＹの説明が不十分、不明確であったために、必ずしも顎関節症の治療に必要だったとはいえない本件治療について、その目的や必要性を正しく認識することができないまま、これを受けることを承諾にするに至ったのであるから、Ｙは、不可逆的侵襲を伴う本件治療を、Ｘの正しい認識に基づく有効な承諾を得ないで行ったものであり、本件治療は、違法性阻却事由を欠く肉体的侵襲であると評価せざるを得ないと判断しました。
裁判所は、Ｙは、本件治療を行うにあたり、Ｘから有効な承諾を得るために行うべき本件治療の目的や必要性についての明確で十分な説明を怠り、本件治療の目的や必要性についての正しい知識に基づくＸの有効な承諾を得ることなく本件治療を行ったものといわざるを得ないから、ＹはＸに対しＸがこれにより被った損害を賠償すべき義務を負うと判示しました。
以上から、裁判所は、上記（裁判所の認容額）の範囲でＸの請求を認め、この判決に対しては控訴がされましたが、控訴審で和解が成立して裁判は終了しました。
