東京地方裁判所平成８年１０月２１日判決 判例タイムズ９３９号２１０頁
（争点）
- 病院医師らに、乳がんの再発を発見するのが遅れた過失があったか否か
- 因果関係の有無
（事案）
Ａ（昭和１９年生まれの女性、死亡時４８歳）は、昭和６０年１月１７日、勤務先の定期検診で右乳房にしこりがある旨指摘され、同年２月２日、国家公務員等共済組合法に基づき設立されたY法人が開設する病院（以下、「Ｙ病院」という。）外科外来においてＯ医師の診察を受け、同年３月２日乳がんと診断された。触診では腫瘤の大きさは約２ｃｍ×３ｃｍ大であった。
同月７日、Ｏ医師及びＨ医師は、Ａに対し、右側定型的乳房切除術（乳房、大小胸筋切除、腋窩及び骨下リンパ節郭清）を実施した。腫瘤の大きさは２ｃｍ強であり、リンパ節転移及び遠隔転移は認められず、進行段階はステージⅠであった。
Ａは、同年４月４日退院した。Ｈ医師は、Ａの乳がんが比較的悪性度の高い面皰がんであったことから、再発防止のための術後補助療法として、ノルバデックス（ホルモン剤）及び５－ＦＵ（抗がん剤）の経口投与を行うこととし、Ａはこの治療のため適宜Ｙ病院に通院し、Ｈ医師の診察を受けた。
Ｈ医師は、平成２年４月２４日、ホルモン剤及び抗がん剤の投与は目標の２分の１ないし３分の１程度にとどまったが、血液検査の結果は正常で、局所所見でも再発の徴候は認められず、術後５年が経過したことから、Ａに対し、今回の検査結果が正常であれば治療を中止してもよいので、１か月以内に検査結果を聞きに来るよう指示し、治療を中止する場合でも６か月に一度は受診するよう指示した。しかし、Ａは同年１２月２７日までＨ医師の診察を受けなかった。
Ａは、同月２６日、右胸壁にピリピリした痛みを覚えた。翌２７日、Ｈ医師が診察したところ、局所には腫瘤や発赤などの異常所見及び圧痛は認められなかった。Ｈ医師はリウマチ反応、腫瘍マーカー等について血液検査を実施し、インテバンクリーム（消炎鎮痛剤）を投与し、１か月以内に検査結果を聞きに来るよう指示した。この血液検査の結果、異常は認められなかった。平成３年２月７日の診察時には、上記痛みは時々になり、その程度も軽減していた。同年９月３日及び同年１０月２４日の診察時においても、上記痛みの訴えはなく、血液検査の結果及び局所所見にも異常は認められなかった。
Ａは、平成４年３月ころから右前胸壁が昼夜を問わず激しく痛むようになり、右鎖骨の下に赤い斑点があり、その周辺にかすかな隆起があった。同月１７日、Ｈ医師が診察したところ、この痛みの訴えのほか、第二肋骨の胸骨付着部の圧痛、発赤が認められ、原因不明の炎症が存在するとの所見であった。Ｈ医師は、肋骨胸骨のレントゲン撮影を実施したが、骨折や骨転移を示す像は認められず、血液検査の結果も異状はなかった、Ｈ医師は、コバマイド（筋肉痛に適応のビタミン剤）、ロキソニン（非ステロイド性鎮痛抗炎症薬、リウマチの薬）及びダーゼン（抗炎症薬）を投与した。
Ａは、同月３１日および同年４月７日、Ｈ医師の診察を受けたが、上記痛みは持続しており、同日、１か月間勤務を休みたい旨申し出たのでＨ医師は「胸骨および胸肋関節部骨髄炎の疑い」と記載した診断書を作成し、前回と同様の薬を投与した。同月９日の診察時にも痛みは持続しており、Ｈ医師は、痛みが持続するなら骨シンチを実施して骨転移の有無を確認する旨延べ、インダシン（鎮痛剤、慢性リウマチの薬）を投与した。
Ａは、同月１８日より同年５月１５日まで勤務先を休み、同年４月３０日、Ｈ医師の診察を受けた際、痛みは持続しており、温泉リハビリを受けたい旨述べた。Ｈ医師は、Ｔ大学放射線科に骨シンチを依頼するとともに、Ａが上記リハビリ先に指定したＮ病院に対し「肋骨への転移を考えましたが、検査上全く再発の徴候はみられておりません」等とする紹介状を書いた（結局、Ａは、温泉リハビリを行わなかった）。Ａは同年５月１日の診察時、インダシン坐薬がすぐに出てしまうので効かない旨訴えたところ、ボルタレン坐薬（鎮痛消炎剤、慢性関節リウマチの薬）に変更され、翌日にはこのボルタレンが功を奏した。
同月２０日、骨シンチ検査が実施された。Ｔ大学放射線科の担当者は、この検査結果について、「骨転移像を認めず、胸肋関節及びその周囲の集積増強は靱帯・軟骨部等の骨化によるもので異常とはいえない」との所見報告を行った。Ｈ医師は、同月２８日の診察時、Ａに対し、この所見報告に基づいて骨再発はない旨告げ、引き続きボルタレンを投与した。
同年７月９日の診察時、右胸肋骨に軽い膨隆、発赤、局所的な痛みが認められた。Ｈ医師は胸鎖関節部変性性骨化と診断し、この所見と関節や靱帯の骨化とが合致しうるか確認するため、Ｙ病院整形外科に対し、「以前より、右胸鎖関節部の骨が隆起している変化がありましたが、それが最近ひどくなり、皮膚にも変化が見られるようになりました。骨転移を否定するためにも、５月にＴ大で骨シンチを行いましたが、骨化とのことです。」としてＡの診察を依頼した。
同科のＮ医師は、同部の圧痛と膨張を認め、臨床経過、局所所見及び上記骨シンチ所見を総合し、胸肋鎖骨過骨症（鎖骨、肋骨及び胸骨に肥厚及び硬化を生じ、強い炎症を主徴とする疾患）の可能性が最も高いと診断した。また、同医師は、足部の皮疹を認め、しばしば胸肋鎖骨過骨症に合併する掌蹠膿胞症を疑って、同病院皮膚科に診察を依頼したが、診察の結果、掌蹠膿胞症の所見は認められなかった。
Ａは、同年８月より痛みがさらに激しくなったので、同月２０日、Ｘの知人の紹介によりＭ病院のＭ医師の診察を受けた。Ｍ医師は胸部レントゲン撮影を実施したが、はっきりしないため、同月２５日、ＣＴ検査を実施した。このＣＴの画像は、胸肋部皮下の腫瘤が表面に突出していることを明らかに示すものであった。Ｍ医師は、同月２７日、このＣＴ検査の結果に基づき、細胞異常の疑いがあり、骨化ではなく、腫瘍又は炎症であり、乳がんと関係あるかもしれないので、Ｙ病院で生検、組織鏡検査を実施してもらうのがよいと考え、Ａに対し、至急このＣＴのフィルムを持参してＹ病院を受診するように指示した。
Ａは、同日、上記指示を受けＹ病院外科外来で受診し、上記ＣＴのフィルムをＨ医師に示した。同医師は、視診により局所皮膚の変色及び変性を認め、上記ＣＴから腫瘤様変化を認めたため、Ｙ病院整形外科へＣＴフィルムとともに紹介し、従来の診断と合致する所見かどうか判断してもらうこととした。同科のＴ医師がＡを診察したところ、膨隆様変化、腫瘍性病変、皮膚の発赤、膨脹及び熱感が認められ、この膨隆部はやや硬く、皮膚を介して骨又は軟骨様に触知された。Ｔ医師は、上記ＣＴのフィルムから、乳がんの骨転移像はなく、炎症性関節疾患、良性の軟部腫瘍、悪性の軟部腫瘍等も考えられるが、従来の臨床経過等を総合すると、胸肋鎖骨過骨症と診断しても矛盾しないと判断した。そこで、Ｈ医師及びＴ医師は、当面は整形外科において過骨症に対する治療および経過観察を行うこととした。
Ａは同年９月１０日、同月１７日、同年１０月１日及び１５日、Ｔ医師の診察を受け、ボルタレン、セルベックス（胃薬）、プレドニン（ステロイド剤、抗炎症、膠原病の薬）、ダイドロネル（骨化抑制剤）及びインテバン軟膏（鎮痛剤）の投与を受けたが、痛みはとくに改善することなく、局所所見もさしたる変化は見られず、血液検査の結果は正常であり、過育症とは必ずしも合致しない状態であった。T医師は、同日、過育症に対する治療効果がないことから、悪性腫瘍等軟部組織の病変の可能性も考え、Aに対し、血液検査の結果が正常値で安定していれば、過育症ではなく軟部悪性腫瘍である可能性が高いので、切除生検により診断を確定することが望ましく、その場合は植皮も考える必要がある旨述べた。
同月２９日の診察時において、右胸鎖関節部の膨隆が前回受診時に比べて明らかに増大しており、上下径６５～７０ｍｍ、横径５０ｍｍの明瞭な腫瘤となっていた。Ｔ医師は、悪性軟部腫瘍の疑いがさらに濃厚になったと考え、Ａに対し、ＣＴ検査を勧めその予約をした。
同年１１月５日、Ｙ病院整形外科においてＣＴ検査が実施され、その結果、胸肋膜部から胸郭の外側に増大した結節状の腫瘤があり、さらに皮下に湿潤した軟部悪性腫瘍があるとの所見であった。Ｔ医師は、Ａに対し、急遽入院して切除生検を行う必要がある旨述べ、この生検を同月２０日に予定した。また、Ｙ医師は、同月９日、Ａの休暇取得のため「胸肋鎖骨過骨症」との診断書を発行した。
同月１０日ころ、右胸鎖関節部の腫瘤が自潰して血液と水様液体が流出した。同月１２日の診察において、この腫瘤の大きさは５ｃｍ×５ｃｍ×２ｃｍ大であり、腫瘤部の表面の一部にビランが出現し、皮膚が破れ、血液と水様液体が流出する状態であった。そこで、Ｔ医師は、この血性の流出液を採取し、細胞診のために病理に提出するとともに、Ａに対し、上記ＣＴ検査の結果によれば、胸部腫瘤であることを説明し、この細胞診の結果、悪性と確定すれば生検は中止し、そうでなければ予定どおり生検を実施する旨述べ、血液検査を実施した。
Ａは、同月１６日、Ｍ病院でM医師の診察を受けた。Aは、M医師の指示で、M病院で撮影したCTフィルムとY病院で撮影したCTフィルムを持参してB診療所のB医師の診察を受けた。B医師は超音波検査を実施し、「がんの転移に間違いない。肋骨を通して腫瘤が認められる。患部が７ｃｍと深く、手術で取りきれるとも思えないので、放射線と制がん剤（ホルモン剤）で細胞を破壊していく方がよい。」「肺転移の可能性もある。」「うちでは治療できないので、国立がんセンターとT大に紹介状を書く」と述べた。
同月１７日、Ｙ病院の細胞診の結果、上記腫瘤部からの流出液から腺がんの細胞が検出された。T医師は、H医師と協議した結果、Aに対し電話連絡し、生検は中止する旨伝えた。翌１８日、病理からH医師に対し、上記腺がん細胞は、当初の乳がんの手術の際切除したものと同じものである旨報告がなされた。H医師は同日、Aに対し、乳がんの局所再発である旨告知し、入院、治療を早急に行った方が良い旨述べるとともに、乳がんの再発の確定診断が遅れたことを詫びた。
Aは、同月２４日、国立がんセンター内科においてI医師の診察を受けた。I医師は、乳がんの局所再発と診断し、Aに対し、がんの進行状態はステージⅣ（最終段階）で、遠隔転移の可能性が強く、リンパ節転移もあり、皮膚にまで症状が出ているので外科手術は無意味であり、局部ではなく全身を対象に治療を行う、CTを見ると、病巣は上記隆起部分から肋骨を通過して下に広がっている模様である等と述べた。また、I医師は、同日以降、前胸部皮下の細胞診、X線、肝臓超音波、肺CT、骨シンチを実施した。前胸部皮下の細胞診の結果がん細胞が認められ、末梢結節への転移のほか、肺（最大径６ｍｍ大）肝臓（部位はSの４）への遠隔転移も認められた。なお、骨転移は認められなかった。
Aは、以後同センターに通院し、I医師の元で内分泌化学療法（ホルモン治療と化学治療の併用）を受けたが効果はなく、平成５年４月１３日から同年５月２２日まで同センターに入院し、放射線治療等を受けたが効果はなかったため、これらの治療は中止された。その後、Aは同月２６日から同年７月８日までC病院に入院し、その後K病院ホスピス病棟に転院し、同年９月２１日、同病院において乳がんによる全身衰弱のため死亡した。
そこで、Ａの夫であるＸは、再発乳がんの治療が手遅れになってＡが死亡したのは、Ｙ病院医師らがＡの乳がんの再発を発見するのが遅れたためであると主張し、Ｙに対し、上記医師らを履行補助者とする診療契約上の債務不履行及び使用者責任に基づき損害賠償を求めた。
（損害賠償請求）
- 請求額：
- ６３５７万０１１２円
（内訳：逸失利益３５７０万０１１２円＋Aの慰謝料２０００万円＋夫固有の慰謝料５００万円＋弁護士費用２８７万円）
（裁判所の認容額）
- 認容額：
- ３３０万円
（内訳：Aの慰謝料３００万円＋弁護士費用３０万円）
（裁判所の判断）
1 病院医師らに、乳がんの再発を発見するのが遅れた過失があったか否か
この点について、裁判所は、Ａは平成４年３月ころから右胸壁の激しい痛みを訴え、外見上も右胸壁部にかすかな隆起及び発赤があり、平成４年８月２５日のＭ病院でのＣＴ検査において、Ａの右胸皮下の軟部組織には隆起した部分が見られたのであるから、Ａの乳がんは遅くとも同年３月１７日ころには再発していたものと推認しました。
再発乳がんに対しては早期発見・早期治療が重要であるところ、Ｈ医師は、自らＡの乳がんの手術を行い、その後の同人の診察を担当し、Ａの通院回数が少ないところから、術後補助療法が十分に行われていないことを認識していた上、平成４年３月１７日にはＡの上記痛みの主訴に接し、局所に発赤を認めたのであるから、乳がんの再発を相当程度疑い、再発の発見のための積極的な検査を進めるべきであったと判示しました。しかも、乳がんの再発型式としては骨転移のみではなく、軟部組織への再発も相当の割合で存在するのであるから、Ｈ医師は、当時の医療水準に照らし、骨転移のみならずあらゆる再発型式を想定して、胸部レントゲン写真撮影、骨シンチのほか、肝臓超音波、ＣＴ、局所部分の細胞診等の諸検査を積極的に実施すべき義務があり、この義務を尽くしていれば、遅くとも同年４月ころには乳がんの再発と診断することが可能であったと指摘しました。
しかるに、H医師は、５年以上経過後の乳がんの再発部位は大半が骨であると思い込み、骨転移を念頭において血液検査、胸部レントゲン撮影及び骨シンチを行ったのみで、骨シンチで骨転移が否定された後は、上記思い込みから過骨症との診断に固執し、骨以外の部位に乳がんの再発がないかと疑ったこともなく、そのための諸検査を十分に行わず、同年８月２７日以降は整形外科を専門とするＴ医師をして過骨症の治療を実施させるだけで、腫瘤の存在が顕著になり、肺及び肝臓への遠隔転移が明らかに認められるに至った同年１１月１８日まで乳がんの再発を発見しなかったのであるから、Ｈ医師には発見が遅れたことにつき過失があったと判断しました。
2 因果関係の有無
この点について、裁判所は、再発乳がんは、すでに初発の時点で微少転移が全身に広がっており、再発を発見したとしても、遅からず必然的にリンパ節及び肺、肝臓等への全身転移が始まり、これに対しては、現在の医療をもってしても治療は不可能であって、化学療法により延命を図るほかないのであり、Ａの場合も同様であるとしました。したがって、Ｈ医師に上記再発の発見の遅れについて過失があったとしても、上記過失とＡの死亡との間の因果関係は否定せざるをえないと判示しました。
しかし、再発乳がんの予後は、肝転移の有無に大きく左右され、肝転移が認められた場合の予後は極めて不良であるが、術後５年以上経過後の再発例の多くを占める軟部組織あるいは骨転移のみの場合には、内分泌療法が奏功し、相当程度の延命効果があること、一方、治療を行わなかった場合は、徐々に全身への遠隔転移が進展すると指摘しました。本件においては、Ｈ医師が乳がんの再発を発見することが可能であった平成４年４月の時点において、Ａの右前胸部にはかすかな隆起はあっても、明らかな腫瘤の存在は認められず、肝臓や肺等への遠隔転移が存在していたか否かは不明であるが、この時点から実際に再発と確定された同年１１月までの間において、腫瘤の存在が顕著になり、この腫瘤が大きくなり、自潰して浸出液が流出しているなど、外見上明らかな症状の悪化がみられることに鑑みると、この期間における全身転移の程度にも、無視しえない差異が生じており、上記症状の悪化によりＡの延命可能性は少なからず減少したであろうと推認しました。
従って、Ａが平成４年４月の時点より上記内分泌療法等の治療を受けていれば、この治療が功を奏し、死期を実際の死亡日である平成５年９月２１日より相当期間遅らせることができた高度の蓋然性があり、Ａは、Ｈ医師の上記過失により、このような延命治療を受ける機会を、同年１１月１８日に至るまで奪われたのであって、上記過失とAの延命利益の喪失との間に因果関係を認めるのが相当であるとしました。
そして、延命利益の喪失による精神的苦痛に対する慰謝料としては金３００万円が相当であると判示しました。
以上より、裁判所は、上記（裁判所の認容額）の範囲でＸの請求を認め、その後判決は確定しました。
