横浜地方裁判所昭和６３年４月２２日判決　判例時報１３０３号　１０８頁

（争点）

シオゾール投与における医師の注意義務違反の有無

（事案）

昭和５５年２月頃、Ｘ（当時６１歳の主婦）は、身体中の筋肉に軽い痛みを覚え、同年３月１４日、Ｙ医師の経営する整形外科（以下、「Ｙ医院」という。）でＹ医師の診察を受けた。Ｘは、主に腰痛と下肢痛を訴え、１３年前に腰椎椎間板ヘルニアを患ったことを説明した。Ｙ医師がＸを診察したところ、朝のこわばりはないということで、脊椎変形はなく、頸椎・腰椎に運動制限なく、圧痛・叩打痛もなく、ラグーゼ症候は両側ともなく、膝反射・アキレスけん反射に異常なく、知覚障害も認められなかった。そこで、Ｙ医師は、疼痛を和らげるため、ボルタレン錠（抗リウマチ鎮痛消炎剤）２５ｍｇ３錠、リンラキサー錠（中枢性の筋弛緩剤）６錠を各４日分処方した。

同月１９日、Ｙ医師は、リウマチの検査のためにＸから採血し、また、疼痛が続いていたため、前回と同じ薬を処方した。

同月２４日、血液検査の結果、Ｘの血液からリウマトイド因子が検出されたことから、Ｙ医師はそれまでの診察の結果をも考慮して、Ｘの症状を極初期の慢性関節リウマチと診断し、前回と同じ薬を処方した。

同月３１日、Ｘの疼痛が続いていたため、Ｙ医師は、薬をインテバンＳＰとユベラニコチネート（ビタミンＥ）に変えた。

同年４月５日、Ｘの疼痛は依然続いていたため、Ｙ医師はインテバンＳＰとユベラニコチネートに加え、プレドニン（副腎皮質ホルモン）とゲファニール（抗潰瘍剤・胃腸障害を抑える薬）とを処方した。

同月１６日、Ｙ医師は、Ｘの妹が脊髄腫であることを聞いたので、血液の一般検査のため採血した。

同月１９日、血液検査の結果に異常はなかったが、薬をロイマールに変えた。

同月２６日、Ｘの疼痛が軽減したので、Ｙ医師は、引続きロイマールを投与した。その後、Ｘは痒みを伴った皮疹を生じた。

同年５月１２日、Ｙ医師は、Ｘに皮疹が出たので、薬をオバイリン（消炎鎮痛剤）に変えた。

同月２３日、経過が良好であったので、Ｙ医師は引続きオバイリンを投与した。

同年６月６日、Ｘの右大腿部・左腕腋下部・腰部に疼痛が生じたので、Ｙ医師は薬をミニマックス（抗リウマチ鎮痛消炎剤）に変えた。

同月１３日、Ｘの疼痛は続いていたので、薬をインダシン坐薬（抗リウマチ鎮痛消炎剤）に変え、同月２３日にも同じ薬を投与した。

同月２８日、Ｘの疼痛が依然続いていたため、Ｙ医師は、リウマチの症状は変わらない旨告げ、シオゾールを１０ｍｇ注射し、インダシン坐薬を処方した。その際、Ｙ医師は、Ｘに対し、シオゾールは人によっては皮疹・痒みの出ることがある旨説明した。同日午後、Ｘの胸や両腕に皮疹がでたが、それは日がたつにつれ軽減した。

同年７月５日、Ｘは、Ｙ医師に対し、６月２８日の午後に皮疹が出た旨告げたが、Ｙ医師は、Ｘの前胸部に軽度の皮疹を認めたにすぎなかったので、Ｘに対し、この程度ならもう一度やってみようと告げて、シオゾール２５ｍｇ注射し、また、インダシン坐薬を処方した。同日午後、Ｘに再び皮疹が出た。

同月１２日、Ｘは、Ｙ医師に対し、再び皮疹が出た旨告げたが、Ｙ医師は、前回よりも軽い皮疹を認めたにすぎなかったため、シオゾールを５０ｍｇ注射し、インダシン坐薬を処方した。

同月１９日、Ｘは痒みを訴えたが皮疹は殆ど認められなくなり、その一方リウマチの症状は変わらなかったので、Ｙ医師は、前回と同一の注射、処方をした。

なお、Ｙ医師の採用したシオゾールの投与方法は、アメリカ方式であって、初回１０ｍｇ、２回目２５ｍｇ、３回目以降各５０ｍｇを合計１０００ｍｇに至るまで投与してゆくというものであった。

そして、同月２６日、同年８月２日、同月９日にも、同一の注射、処方をなしたが、７月２６日にはリウマチの症状は軽減し、８月２日坐骨神経様疼痛が出ていた。

その後Ｙ医師は、８月２３日、同月３０日、同年９月６日に、シオゾール５０ｍｇをそれぞれ注射し、また、Ｘが痛みのため不眠を訴えたのでセレナール（鎮静剤）を就寝時に服用するように指示して処方し、また、９月６日にはインテバン坐薬も処方した。

なお、同年８月頃、Ｘは、Ｙ医師に対し、洗髪の際抜け毛が多いように感じるが髪をすく際には別段異常はない旨伝えたところ、Ｙ医師は、Ｘに対し、それなら心配ないと告げた。

同年９月１２日、Ｘの自覚症状は良好であり前回と同一の注射、処方をなしたが、Ｘが左指間の糜燗と痒みを訴えたので、Ｙ医師は、真菌症という水虫と同様のカビによるものであると説明し、エンぺシド液（抗真菌剤）を処方した。

同月中旬頃、Ｘは、口内炎にかかり、耳鼻咽喉科で治療を受けたが、このことをＹ医師には伝えなかった。

同月２９日、Ｘの経過は極めて良好で、Ｙ医師は、シオゾールを注射し、セレナールを処方したが、その後、Ｘは、九州を旅行したため２０日程度Ｙ医師の診察を受けなかった。同年１０月３１日、Ｘには自覚症状はなかったが、Ｙ医師は、前回と同一の注射、処方をなし、また、同年１１月２１日にも同一の注射、処方をなした。

Ｘは、１０月中旬頃から頭部に痒みを感じていたが、白髪が生えだす頃には頭が痒くなる旨聞き知っていたことから、特別気にもとめずＹ医師にも告げずにいたが、その後痒みが増すとともに皮疹も生じてきたので、同年１２月６日、Ｘは、シオゾールの注射を受けた後、Ｙ医師に対し、右頭部の痒み、皮疹を告げたところ、Ｙ医師は、診察の結果、頭部全体に皮疹が生じているのを認めたので、皮疹による痒みであると説明して、ベスタゾンカレンクリーム（チューブ入り塗り薬）を処方し、セレナールの処方もなした。

同月１９日、Ｘの頭部の皮疹は依然続き、痒みは増強していた。Ｙ医師は、シオゾールの注射を中止し、セレスタミン（抗ヒスタミン剤）、ネルボン（鎮痛剤・睡眠誘導体）を処方した。なお、この時点でのシオゾールの総投与量は６８５ｍｇであった。

同月２４日、Ｘの痒みはいくらか軽減したが、Ｙ医師は、セレスタミン、トリナチオール（ビタミン剤）を処方した。

昭和５６年１月９日、Ｘの皮疹は依然続き、Ｙ医師はセレスタミンを処方した。

同月１９日、Ｘの皮疹は軽減したが、Ｙ医師は、セレスタミンとネリゾナクリームを処方した。

同月３１日、Ｘの皮疹はほぼ消失したが、Ｙ医師はセレスタミンの投与を継続した。なお、同日、Ｘは、Ｙ医師に対し、九州旅行をしていたときコーラック（下剤）を一度服用した旨伝え、それが頭部の症状の原因かどうか尋ねた。この間、同月中旬頃、Ｘは、痒みが収まったものの、頭髪が異常に抜け落ち始めた。

同年２月７日、Ｘは、Ｙ医師に対し、頭髪の異常な脱毛状態を訴えたところ、Ｙ医師は、３、４cm大の円形の脱毛が生じているのを認めたため、円形脱毛症であるから放置しておいてもよいが、ひどくなれば皮膚科の医者に行くように指示した。

Ｘは、他の医師の診察を受けたが、Ｘの頭髪は２月下旬ころすべて抜け落ちてしまい、同年３月頃には、眉毛、まつ毛等すべての体毛も抜け落ちてしまった。

そこで、Ｘは、Ｙ医師に対し、シオゾールの投与を中止せず投与を継続し、Xに上記の如き脱毛を生じさせた過失があるとして、債務不履行による損害賠償請求をした。

（損害賠償請求）

患者の請求額：

合計１５８８万２８８３円
（内訳：治療費及び通院交通費２８万５０４０円＋カツラ購入費３２万５０００円＋休業損害６３万２８４３円＋逸失利益の内金４００万円＋慰謝料８８４万円＋弁護士費用１８０万円）

（裁判所の認容額）

認容額：

合計３１１万００４０円
（内訳：治療費及び通院交通費２８万５０４０円＋カツラ購入費３２万５０００円＋慰謝料２００万円＋弁護士費用５０万円）

（裁判所の判断）

シオゾール投与における医師の注意義務違反の有無

この点について、裁判所は、医師はシオゾール投与中の患者に、皮疹、紫斑、出血斑、口内炎、舌炎、浮腫、発熱などや、痒み、ふけ、脱毛、金属味・臭、出血傾向、異常出血、消化器症状、乾性咳、動悸、息切れなど異常な所見が認められた場合は、取りあえず症状が消失するまで減量または休薬して経過を観察し、原因の解明に努めるとともに、必要に応じて適切な処置を行うこと、痒み、軽度の皮疹は数日で消えるものであるが、抗ヒスタミン剤の経口投与またはフェノールとステロイドホルモン含有のローションか軟膏を使用することも有効であること、皮疹を生じた場合、減量ないしは一時中止し、消失とともに再開すると多くは投与を継続することができ、また、皮疹を伴う症例は金製剤が良く奏功する傾向にあること、重篤な症状が発現した場合には、直ちに投与を中止して症状に応じて副腎皮質ホルモンの投与を行うなど適切な処置を行い、金解毒排泄剤の投与を考慮すること、特に金製剤の過度の蓄積による中毒症状の可能性が考えられるときには、金解毒排泄剤の投与をすべきこと、が認められるとしました。

また、シオゾールの投与方法としては、徐々に増量する方式（ヨーロッパ方式）、比較的急速に増量する方式（アメリカ方式）、低用量方式の大きく分けて三方式があるが、これらはおおよその基準を示すものであり、年令、体重、体質、症状に応じて適宜増減することが必要であること、最近では低用量方式でも前二者と同様に有効であり副作用も軽いとして低用量方式を実施する医師が増加していること、が認められると判示しました。

さらに、医師は、シオゾールの投与開始に先立ち、患者個々に主な副作用（皮膚・粘膜症状、腎障害、血液障害、呼吸器障害、消化器障害、視力障害等）について説明し、少しでも異常な症状が認められた場合にはすみやかに連絡するよう指示すべきであること、シオゾールの副作用の発生を予知しうる信頼できる方法は未だ見いだされていないこと、が認められ、また、シオゾール投与による副作用の発生率は２０ないし６０パーセントと高率であって、重篤な症状に至る場合もあるにも拘わらず、副作用の発生機序は不明なのであり、したがって、医師としては、シオゾール投与による副作用に対しては、早期に発見し適切な処置をとる以外に対処すべき有効な方法がないということができると判示しました。

以上によれば、Ｙ医師は、Ｘに対し、シオゾールの投与に先立ち、上記のような主な副作用について説明し、異常な症状が認められた場合にはすみやかに連絡するように指示すべき注意義務があったものと認めることができるとしました。

裁判所は、そして、Ｙ医師は、Ｘに対し、シオゾールの投与に先立ちシオゾールは人によっては皮疹、痒みが出ることがある旨説明してはいるものの、口内炎、舌炎、脱毛、腎障害、血液障害、呼吸器障害等他の副作用について説明せず、また、少しでも異常な症状が認められた場合にはすみやかに連絡するよう指示もしていないとしました。

上記説明指示義務が課せられる目的は副作用を早期に発見し適切な処理をなすべきことにあるのだから、単に皮疹、痒みについて説明しただけでは、上記目的を達成するには不十分といえ、よって、Ｙ医師には上記説明指示義務違反があったと判断しました。

更に、裁判所は、Ｙ医師は、Ｘに対し、来院の際には毎回副作用の発現について問診、診療すべき注意義務があったが、Ｙ医師は、Ｘに対し、シオゾールを注射する度ごとに、その副作用の発現について問診、診療しなかったものと認められると判断しました。

以上によれば、Ｙ医師には、問診、診療義務違反があったと判示しました。

次に裁判所は、シオゾールを投与している場合、医師としては、できるだけ頻回定期的に（少なくとも月１回）尿検査、血液検査、肝機能検査、腎機能検査を行い、特に尿検査は頻回実施することが望ましいとされていること、金製剤による副作用の既往のある患者、薬物過敏症の既往のある患者、高齢者に対しては、定期的検査をより短い間隔で実施する必要があること、が認められるとしました。そして、Ｘは、ロイマールの投与後皮疹を生じ、また、シオゾールの第１回目と第２回目の注射時にすでに皮疹を生じているのであり、Ｘは、薬物に対して過敏である疑いがあって、金製剤による副作用を生じた患者ということができるのであり、しかも高齢者であると判示しました。加えて、シオゾールの副作用の発生を予知しうる信頼できる方法は未だ見いだされておらず、また、シオゾールの投与による副作用の発生率は２０ないし６０パーセントと高率であって、重篤な症状に至る場合もあるにも拘わらず、副作用の発生機序は不明なのであり、故に、シオゾール投与による副作用に対しては早期に発見し適切な処置をとる以外に対処すべき有効な方法がないのであって、以上によれば、Ｙ医師は、シオゾールの投与中少なくとも月１回はＸについて尿検査、血液検査をなすべき注意義務を負っていたものと認めることができるとしました。

しかし、Ｙ医師はシオゾールの投与を開始する以前の昭和５５年３月１９日にリウマトイド因子の検査のため、４月１６日に一般検査のためと合計２回血液検査を実施した以外に、尿検査、血液検査を実施しておらず、Ｙ医師には、この点において注意義務違反が認められるとしました。

Ｘに生じた異常な症状のうちＹ医師に知らされなかったり、知らせる時期が遅れたものは、９月中旬頃に生じた口内炎、１０月中旬頃から生じた頭部の痒みであり、これらの症状は、Ｙ医師が説明指示義務、問診診療義務を尽くしていたならば、口内炎については９月２９日に、頭部の痒みについては１０月３１日に、それぞれＸからＹ医師に知らされていたものと推認できるとし、これを前提にして考えてみると、Ｙ医師は、１０月３１日には、Ｘの症状として、シオゾール投与の第１回目の６月２８日と第２回目の７月５日に皮疹、８月中旬に洗髪の際の抜け毛の増加、９月１２日頃に左指間に痒み、糜燗、９月中旬に口内炎、１０月中旬に頭部の痒みをそれそれぞれ生じたことを知り得たのであって、かような症状の経過からすれば、この時点で、一旦治まった皮膚症状が８月中旬頃から再び活性化してきていることを認めることができ、より重篤な副作用を生じる蓋然性のあることが予見できたものといえ、したがって、シオゾールの投与を中止し、対症療法をとり得たものといえると判示しました。加えて、Ｙ医師が、尿検査、血液検査を行っていれば、その結果により金製剤の過度の蓄積による中毒症状であることを疑い得た可能性もあったのであり、そうなれば、金解毒排泄剤の投与も考慮し得たことも認められるとしました。裁判所は、特に皮膚症状を起こしている場合には時に血算により好酸球が増加し、血清ＩｇＥが増加していることが認められるのであり、Ｘの場合にも、そのような結果を得られた可能性もあったと判示しました。

裁判所は、以上によれば、Ｙ医師は、上記のシオゾール投与開始時における説明指示義務、各注射時における問診診察義務、投与中の尿検査、血液検査義務を懈怠したことによって、シオゾールの投与中にＸに生じた異常な状況を把握しえず、よって、脱毛を含めたより重い症状が発現する兆候を早期に発見することができず、もって、もし早期に発見していたならば可能であったシオゾールの投与中止、対症療法、場合によっては金解毒排泄剤の投与等の適切な処置を講ずる機会を逸したということができるのであり、その結果、Ｘをして全身脱毛を生じさせたものと認められると判断しました。

以上から、裁判所は、上記（裁判所の認容額）の範囲でＸの請求を認め、その後判決は確定しました。