大阪地方裁判所平成１４年２月８日判決　判例タイムズ１１１１号１６３頁

（争点）

1. 説明義務違反の有無
2. 慰謝料額

（事案）

Ｘ（昭和４７年生まれで、平成１０年４月に結婚した女性）は、平成１１年３月１９日、生理不順による不正出血を理由として、Ｙ医師（産婦人科医）の経営するクリニック（以下、「Ｙクリニック」という。）に赴き、受付にて、生理（不順）による不正出血のために来院したこと、現在妊娠していないこと、最終生理日（生理の始まった日）が２月１２日であることなどを記載した上、生理の始まった日を記載したメモとともに受付の職員に提出した。

Ｘは、診察室に入り、Ｙに対し、平成１０年４月○○日に結婚し、避妊していたこと、妊娠歴はないこと、性器出血があること、下腹部痛はないことを伝えた。その後、Ｙ医師は内診を行い、Ｘの病名を卵巣不全、膣外陰炎と診断し、膣洗浄および膣坐剤（抗菌剤クロラムフェニコール）を投与した。そして、Ｘの不正出血は卵巣不全によるものと考えたため、Ｘに排卵について確認したところ、Ｘからメモを示されながら説明を受け、１年間で９回排卵があり、３回無排卵であったことを確認した。そこで、Ｙ医師は、不正出血（卵巣不全）の治療として、ノアルテン（黄体ホルモン）３錠１０日分を処方した。同時に、Ｙ医師は、Ｘの膣外陰炎に対し、内診により帯下が非常に多かったことから、カンジダ症を疑い、膣分泌物の培養検査を行うとともに、真菌症の治療薬であるファンギゾン２錠１０日分を処方した。なお、膣分泌物の培養検査の結果は、カンジダ菌（３＋）であった。

平成１１年３月２４日、Ｘは、Ｙクリニックに電話をし、培養検査の結果が陽性であったことを知り、同月２７日、Ｙクリニックに赴いた。

同日、Ｙ医師は、ファンギンゾンの服用によってＸの治療効果があまり上がらなかったこと、同月１９日の内診において帯下が非常に多かったことから、Ｘのカンジダ症は難治性又はそれに準ずる場合に該当すると判断して、イトリゾール２錠１０日分を処方した。

イトリゾールとは、トリアゾール系化合物であるイトラコナゾールを含有し、真菌膜の構成成分であるエルゴステロール合成を阻害することにより抗真菌作用を示す経口抗真菌剤であり、組織親和性が高く一日一回の経口投与により各種の深在性及び表在性真菌症に対して有効性が認められている。イトリゾールの効能書には、イトリゾールは、皮膚糸状菌、カンジダ属などによる内臓真菌症（深在性真菌症）、深在性皮膚真菌症、表在性皮膚真菌症に効果があるとされており、表在性皮膚真菌症の一つとして、カンジダ症（口腔カンジダ症、皮膚カンジダ症、カンジダ性毛瘡、慢性皮膚粘膜カンジダ症）が記載されている。イトリゾールは、動物実験において、催奇形性作用が報告されているため、妊婦又は妊娠している可能性のある女性には投与してはならないとされ、また、乳汁中へ移行することがあるので、授乳中の婦人にはイトリゾール投与中、授乳を避けさせなければならない。なお、一般的注意として表在性皮膚真菌症に対しては、難治性あるいは汎発性の病型に使用し、長期間投与に際しては、肝機能検査を定期的に行うことが望ましいとされている。

Ｙ医師は、処方にあたり、イトリゾールの催奇形性作用についての説明は全くしなかった。また、この時点において、Ｘが避妊処置をしているかなどの確認もしなかったし、避妊処置をするようにとの指導もしなかった。

Ｘは、処方されたイトリゾールを服用した。

同年４月５日、Ｘは、同月２日に生理が始まったこと、服用していたイトリゾールが残り少なくなってきたことから、Ｙクリニックに赴き、同月２日から生理が始まったことを伝えた。そこで、Ｙは、生理不順の原因が排卵障害によるものと考えられたため、クロミッド（排卵誘発剤）２錠５日分を処方した。その際、Ｙ医師は、クロミッドによって排卵があったかどうかを確認するため、Ｘに対して、Ｙクリニック作成の基礎体温表を受付にて交付し、基礎体温を計測して記録し、次回の診察の際、持参するよう指示した。また、イトリゾール２錠１０日分を処方し、Ｘは、これを服用した。

同月１９日、Ｘは、Ｙクリニックに赴き、基礎体温表をＹに示した。Ｙは、同表を見て、無排卵と診断し、引き続きクロミッド（排卵誘発剤）２錠５日分、ノアルテン３錠１０日分を処方し、同時にイトリゾール２錠１０日分も処方した。Ｘは、処方されたイトリゾールを服用した。

同月３０日、Ｘは、Ｙクリニックに赴き、イトリゾール２錠１０日分を処方され、Ｘはこれを服用した。

同年５月１４日、Ｘは、Ｙクリニックに赴き、Ｙ医師の内診を受けたところ、帯下はほとんどなくなっていた。Ｙ医師は、膣洗浄を行い、膣分泌物の培養検査を実施したところ、後日、陰性になっていることがわかった。なお、上記内診の際、Ｙ医師は、Ｘに膣坐剤を投与した。

同月１８日、Ｘは、膣分泌物の培養検査の結果が陰性であったことを知った。

同年５月２４日、Ｘは、Ｍ医院に赴き、尿検査などを行い、妊娠約７週であることがわかり、以後、１０日又は２週間に１回の割合でＭ医院に来院するよう指示された。

同年６月２２日、Ｘは、Ｍ医院において、カンジダ症に対する薬剤として服用したものが催奇形性作用のあるイトリゾールであることを知り、Ｍ医院のＭ医師から、イトリゾールは、大変危険性の高い薬剤で、服用した本人の内臓にも強い影響があり、妊娠中に１回服用しただけでも、流産、死産、内臓等に障害のある子どもがかなり高い確率で生まれる可能性があるという説明を受けた。Ｘは、一旦帰宅し、夫とともに再度Ｍ医院に赴き、イトリゾールの催奇形性作用について説明を受け、同時に「イトリゾールの服用中に妊娠していることがわかったが、どうしたらよいか？奇形児出産の心配はないか？」などと記載された書面を交付された。また、人工妊娠中絶手術を施行するならば、早期に決断する必要がある旨説明された。

Ｘは、帰宅し、Ｍ医師から交付された上記書面を読み、産まれてきた子どもが障害を持っていた場合に生じる困難等を考え、同月２３日、人工妊娠中絶手術を受けることに決め、同月２６日Ｍ医院において上記手術を受けた。なお、その時の妊娠週数は、１１週＋６日と診断された。

そこで、Ｘは、Ｙ医師に対し、ＸがＹ医師による治療を受けた際、Ｘに妊娠可能性があり、また、妊娠を望んでいたにもかかわらず、Ｙ医師がＸに胎児に対する副作用の強い薬剤を服用させ、結果としてＸをして妊娠した胎児の人工妊娠中絶手術（以下、「本件手術」という）を余儀なくさせたとして、診療契約上の債務不履行又は不法行為に基づき、損害賠償請求訴訟を提起した。

（損害賠償請求）

患者の請求額：

１２２０万６３８０円
（内訳：Ｙクリニックに支払った治療費２万７２４０円＋Ｍ医院における本件手術費用及び治療費合計１７万９１４０円＋本件手術による精神的苦痛に対する慰謝料７００万円＋本件手術後現在までの肉体的不調及び精神的苦痛に対する慰謝料５００万円）

（裁判所の認容額）

認容額：

３０９万７０００円
（内訳：Ｍ医院における治療費のうち、本件手術代及び本件手術までの検査、診察、薬代合計９万７０００円＋本件手術による精神的苦痛に対する慰謝料３００万円）

（裁判所の判断）

1　説明義務違反の有無

この点について、裁判所は、医師は、患者の治療のため薬剤を処方するに当たっては、特別の事情のない限り、患者に対し、当該疾患の診断（病名と病状）、処方する薬剤の内容、当該薬剤の副作用などについて説明すべき義務があるというべきであるとしました。

そして、イトリゾールには重大な副作用として催奇形性作用があり、妊婦又は妊娠している可能性のある女性には投与してはならないとされているのであるから、Ｙ医師は、Ｘに対し、イトリゾールを処方するに当たって、Ｘが妊娠している可能性がないことを確認し、服用中は妊娠しないようにすべきであることを指導した上で、イトリゾールの催奇形性作用について説明すべき義務があったというべきであると判示しました。

しかるに、Ｙ医師は、イトリゾールを処方した平成１１年３月２７日、同年４月５日、同月１９日、同月３０日のいずれにおいても、イトリゾールの副作用（催奇形性作用）について説明もしていないし、服用中の避妊処置についても指導していないことから、Ｙ医師が、上記説明義務に違反したことは明らかであるとしました。

2　慰謝料額

この点について、裁判所は、まず、損害賠償請求訴訟における相当因果関係の証明は、厳密な意味での医学的証明を必要とするものではなく、器官形成期に催奇形性作用のある薬剤を服用し、医師と相談した結果、奇形児が出生することに不安を抱き、やむなく妊娠中絶にいたった過程は、社会通念上是認することができると判示し、Ｙ医師の説明義務違反と本件手術との間には相当因果関係が認められると判断しました。

その上で、裁判所は、Ｘは、

（１）

生理不順が続いていたため、結婚を意識し始めた１、２年前から基礎体温を測定していたこと、

（２）

平成１０年４月○○日に結婚し、当初は避妊していたものの、平成１１年１、２月ころから避妊をしていなかったこと、

（３）

上記生理不順（そのため過去１年のうち３回は無排卵だった。）のため、妊娠できるか心配していたこと、

（４）

本件での妊娠がＸの初めての妊娠であり、本件手術後妊娠していないこと、

（５）

排卵障害のため妊娠しにくい身体であったところ、待望の妊娠により、胎児に対する愛情や期待は非常に大きかったと推認できること、

（６）

にもかかわらず、自己の決断により本件手術を受けざるを得なくなったＸの悲しみや落胆は想像に難くないこと

など諸般の事情を考慮すれば、本件手術によるＸの精神的苦痛に対する慰謝料は、３００万円と認めるのが相当であると判断しました。

以上より、裁判所は、上記（裁判所の認容額）の範囲でＸの請求を認め、その後判決は確定しました。