大阪地方裁判所平成18年２月10日 判例時報1949号76頁
（争点）
- 患者の初診時における診断内容に係る過失の有無
- 平成13年８月25日の電話対応に係る過失の有無
（事案）
患者Ｘ（平成13年８月当時31才の専業主婦で夫との間に幼い子供が２人いる）は、平成13年８月17日ころから、左眼窩部に針で刺すような痛みを自覚するようになった。そして、同月19日午後９時ころ、突如激しい頭痛を訴えるようになり、119番で紹介された夜間緊急医療機関であるＦ病院を受診した。Ｘは頭痛及び吐き気を訴え、頸椎の圧痛が認められたが、同病院の当直の内科医は、頭痛が続けばＣＴ検査を行うこととして、鎮痛剤を処方するのみで帰宅させた。Ｘは鎮痛剤の使用により頭痛は緩和されたため、その後受診しないでいたが、その間も同月22日ころまでは一定の頭痛が続き、同月21日には左眼瞼の下垂が生じ、同月23日ころからは複視も生じるようになり、また左眼窩部痛も継続していた。
そこで、Ｘは、同年８月24日、Ｆ病院よりも規模の大きい、Ｙ市が開設するＹ市立大学医学部附属病院（以下、「Ｙ１病院」という。）脳神経外科を受診し、勤務医であるＹ２医師の診察を受けた。Ｙ２医師はＸの上記経過と診察の結果から、トローザハント症候群の疑いがあると診断し、近接するＡクリニックで頭部ＭＲＩ検査（ＦＬＡＩＲ法）及び頭部ＭＲＡ検査を受けるよう手配をし、Ｘは同日昼過ぎにＡクリニックでこれらの検査を受けた。
ＸはＡクリニックでの上記検査における撮影フィルムを持参して、同日再度Ｙ２医師の診察を受けた。Ｙ２医師は、ＭＲＡについて特記すべきものはないと診断し、またＭＲＩ上は異常がないが、症状から、Ｘにつきトローザハント症候群が強く疑われるものと考え、同症候群であれば効果のあるステロイド（リンデロン）を処方して、経過を観察することにした。
同月25日夜にＸは頭痛を訴えてＹ病院に電話をかけたが、当直の脳神経外科医であるＴ医師は、死ぬような病気ではないので、処方された薬を飲んでおくようにと指示しただけであった。
同月27日、再診が脳神経外科のＨ医師により行われたが、同医師は、Ｘの動眼神経麻痺がむしろ悪化している上、初診日である同月24日に撮影されたＭＲＡに動脈瘤の可能性のある所見を認め、Ｙ２医師に連絡をした。Ｙ２医師はＸの症状の悪化を認め、リンデロンが全く無効であったと認識し、改めて初診時に撮影されたＭＲＡを確認すると、左内頸動脈後交通動脈分岐部付近に動脈瘤とみることもできる所見を認めたため３Ｄ－ＣＴにより動脈瘤を確認することとした。８月27日午前11時前ころからＸに対する３D－ＣＴ撮影が開始されたが、その途中の同日午前11時05分ころ、ＸはＣＴ台の上で突如全身痙攣を起こし、意識レベルが低下した。
Ｙ２医師は、直ちに挿管の上、単純ＣＴ撮影を行ったところ、クモ膜下出血が確認され、引き続いての３Ｄ－ＣＴにより動脈瘤も確認されたことから、緊急に開頭クリッピング術を施行した。そして９月６日、最後の外科的手段となる内減圧術を施行した。
Ｘは、日常生活において全面的に介助を要する状態と診断され、Ｙ市から右上肢機能全廃及び両下肢機能全廃により身体障害者等級一級の身体障害者手帳を交付されたほか、右片麻痺、失語症、意欲障害、理解力低下など高次脳機能障害が強く残存している旨の診断も受けた。そして、Ｘの夫が成年後見人に選任された。 患者Ｘとその夫が、Ｙ２医師に対して不法行為に基づき、Ｙ市に対しては使用者責任または債務不履行に基づき、損害賠償請求訴訟を提起した。
（損害賠償請求額）
患者の請求額：１億8236万3549円
（内訳：治療費等107万8432円＋過去の付添看護費465万6000円＋将来の付添看護費5330万7520円＋雑費941万9072円＋休業損害341万7445円＋後遺症逸失利益6303万8262円＋入院慰謝料364万円＋後遺障害慰謝料2800万円＋弁護士費用1665万5000円の合計１億8321万1731円の一部請求）
患者の夫の請求額：550万円
（内訳：慰謝料500万円＋弁護士費用50万円）
（判決による請求認容額）
患者の請求に対する裁判所の認容額：１億5559万7915円
（内訳：治療費37万0378円＋病院退院時までの付添看護費178万2000円＋将来の付添看護費5399万9560円＋入院雑費42万1200円＋休業損害310万5251円＋後遺症逸失利益5727万9526円＋入院慰謝料364万円＋後遺症慰謝料2600万円＋弁護士費用900万円）
患者の夫の請求に対する裁判所の認容額：440万円
（内訳：慰謝料400万円＋弁護士費用40万円）
（裁判所の判断）
患者初診時における診断内容に係る過失の有無
裁判所は、まず、クモ膜下出血に関する医学的知見によれば、脳動脈瘤破裂によるクモ膜下出血では、診断の遅れが転帰不良につながるため、速やかに診断し、専門的治療を行うことが必要とされていること、クモ膜下出血の典型的症状は、経験したことのないような「突然の激しい頭痛」であるが、重篤な出血を来す前に、少量の出血による警告症状を呈する例も少なくないこと、警告症状としては、頭痛が最多で、これに悪心、嘔吐、意識消失、めまいなどが加わればクモ膜下出血を疑うべきであるとされることなどを認定しました。そして、くも膜下出血の診断については、平成13年８月当時、頭部ＣＴ検査が一般的に推奨されていたが、出血から時間が経過するにつれて診断率が低下することもあり、ＣＴ検査でクモ膜下出血が認められなくても、臨床的にクモ膜下出血が疑われる場合には、腰椎穿刺を行うべきであるというのが一般的見解であったと判示しました。
そして、初診時のＸの症状は、クモ膜下出血を疑うべき症状等といえるから、Ｙ２医師は、クモ膜下出血の疑いを持ってＸの診察、検査等を行うべき注意義務があるとしました。
Ｙ２医師が単純ＣＴ検査を行わなかった点については、ＸがＹ病院を初めて受診したのが８月24日であり、同月19日にクモ膜下出血を疑うべき症状が生じてから既に５日経過していることを考慮すれば、同月24日の時点では、単純ＣＴ検査ではクモ膜下出血の有無を診断し得ない可能性が相当程度あり、また、平成13年８月当時においては、亜急性期のクモ膜下出血の診断にはＣＴよりもＭＲＩのＦＬＡＩＲ法による検査が有用であるという見解も存在したとして、ＭＲＩのＦＬＡＩＲ法による検査を行う場合には、同検査で出血の診断ができない場合であっても、別途、単純ＣＴ検査をも行う注意義務は認められないと判示しました。
次に、腰椎穿刺を行わなかった点については、一般的な見解として、発症24時間以内で診断率が92％とされるＣＴ検査を含め、同検査によりクモ膜下出血が認められない場合であっても臨床的にクモ膜下出血が疑われる限り、腰椎穿刺を行うべきであるとされていたことをも考慮し、ＭＲＩのＦＬＡＩＲ法による検査でクモ膜下出血が認められない場合であっても、臨床的にクモ膜下出血が疑われる限り、なお腰椎穿刺を行うべき注意義務があったとしました。そして、８月24日のＭＲＡには動脈瘤が映っていたのをＹ２医師が診断できなかったこと、Ｙ２医師のＸに対する問診は、クモ膜下出血の可能性に対する的確な認識を欠いた状態で行われたとみるべきであることなどを含め総合的に判断して、Ｙ２医師は、Ｘについて、ＭＲＩのＦＬＡＩＲ法によって出血所見を認めなかったとしても、なお臨床的にクモ膜下出血が疑われるものとして、初診日である８月24日中に腰椎穿刺をすべき注意義務があったのにこれに反して腰椎穿刺を行わなかったのであり、重大な義務違反があると認定しました。
平成13年８月25日の電話対応に係る過失の有無
裁判所はこの点につき、Ｙ２医師には、８月24日の初診時において、Ｘの左内頸動脈後交通動脈分岐部付近に動脈瘤がある疑いがあると診断すべき注意義務があったと判示しました。そして、その診断を前提とすれば、Ｘを初診日に帰宅させるに当たり、Ｙ２医師は、次回再診予定日までにクモ膜下出血又はその警告症状が現れる可能性があることを予想し、Ｘに対し、頭痛の増悪や意識障害等これを疑わせる症状を自覚した場合には直ちにＹ病院又は近医を受診することを指示するとともに、Ｙ病院においても、Ｘから上記症状が現れた旨の連絡を受けた場合に的確に対応することができるよう、本件診療録等に必要な情報を記載するなどして、これを当直医等が認識し得るようにしておくべき注意義務もあったと認定しました。
そして、Ｙ２医師はこれらの注意義務に反したと認定しました。更に、８月25日夜の電話でＹ病院の受診が指示されていれば、Ｘは直ちに受診したものと認められ、クモ膜下出血の所見が得られれば、再出血を防ぐことができ、仮に所見が得られなくとも、脳動脈瘤の疑いがあり、かつ、その症状が増悪していることを考慮すれば再診により根治術が施行されていたものと推認されることから、Ｘの予後は良好なものであったと判断しました。
以上より、Ｙ２医師の過失（注意義務違反）により、Ｘは８月27日午前11時過ぎころに重篤なクモ膜下出血を発症することとなり、上記の重い後遺障害を負ったものであるとして、Ｙ２医師とその使用者であるＹ市には損害賠償義務があると認定しました。
